調査結果の検索結果

60歳以上の親をもつモニターを対象に、携帯電話の利用状況や不安に思っていた点・相談にのった点などを調査した。その結果、60歳以上の親の4割以上が携帯電話を利用しており、同じ携帯電話会社を利用している親子の6割以上が「自分（子どもである回答者）が利用していた携帯電話会社に親が合わせた」という結果となった。本人（親自身）が購入した場合、父親からは34.6％、母親からは50.1％の人が購入前に相談にのっている。相談にのった人に、親が不安に思っていた点・相談にのった点を聞いたところ、父親・母親ともに「料金プラン」が最も多く、次いで「契約手続きについて」「電話機本体の価格について」となった。 （続きを読む）

株式会社MM総研は、gooリサーチ会員モニターを使い、全国の就業者を対象とした「夏のボーナス商戦に関するアンケート」を実施した。この夏のボーナス支給額が「昨夏より増加する」と答えた就業者が4.5％に対し、「昨夏より減少する」と答えた就業者は大幅に増加した。今夏のボーナスによる購買意欲について「昨夏と比べ下がった」と答えた就業者は過半数を占めた。景気の低迷がボーナス支給額の減少をもたらし、その結果就業者の消費意欲を著しく減退させていることが如実に表れる結果となった。 （続きを読む）

各携帯電話会社はフィルタ機能を提供するなど、対策強化に努めているが、一向になくなる気配を見せない迷惑メール。携帯メールの利用者はこの迷惑メールをどう感じ、どんな対策を行っているのだろうか。 インターネ... （続きを読む）

地球環境に配慮した商品や、売り上げの一部が発展途上国への寄付に回される商品の購入経験を中心に、消費者が企業のCSR活動をどのように受け止めているか調査を行った。環境対応商品等の購入経験については、食品や日用品を中心に、約5割の人が購入したことがあると回答した。主に店頭で見つけた時に購入しており普段から問題意識を持って購入している人は少ない。また、購入経験がない人の7割に今後の購入意向があり、通常価格と同等か1割増しまでの価格帯なら「買いたい」と考えている。一方、購入意向のない人の約半数は、「本当に社会貢献につながっているかが分からない」「価格が高い」と感じる傾向にあった。 （続きを読む）

総額２兆円の定額給付金について、もらえるのを「うれしい」と思う人は６９％に上った。給付金を評価しない人でも「うれしい」が５９％の高率。ただ、「うれしい」人のうち、「麻生内閣を支持する」は１８％。給付金が政権浮揚に直結しないことをうかがわせた。 （続きを読む）

OECDが行った調査によると、日本は肥満の度合いを示すBMI値30以上の肥満人口が加盟国中最低という、世界屈指の「肥満体の少ない国」。しかし、約7割の人が「ダイエット経験あり」と答え、日本人の大半は積極的にダイエットを行っている。なかでも男性は2年前と比較して経験者が増加している。これは2008年4月にスタートした特定健診制度の影響が大きい。成人病の原因ともなるメタボリック症候群を減らそうと啓蒙活動や対策が広がり、ダイエットに積極的でなかった男性の間にも危機感が広まった結果といえる。 （続きを読む）

環境問題に対応するため、コンビニの深夜営業を規制する動きが顕在化している。深夜に利用することの多い10代～30代の半数以上は反対しているが、こうした態度はエコ的視点に欠けているという意見もある。規制賛成派は地球温暖化防止に役立つというが、一方で深夜規制をしてもどれほど温暖化防止に効果があるのか疑問を持つ人もいる。利便性の追求が環境問題を加速させている大きな要素であり、その意味でコンビニ規制に対する賛否両論は、地球環境保護と生活の快適性との共生という永遠の課題について、考えるきっかけとなっている。 （続きを読む）

少子化問題が取りざたされて久しい。未婚・既婚女性ともに、経済的不安、子育てそのものへの不安を感じている女性が多く、国の施策として「エンゼルプラン」「子ども・子育て応援プラン」を実施しているが、いまだ有効な手立てとはなっていない。夫の家事・育児参加、地域全体が子育てに協力する姿勢などで、子どもを持つことの不安を取り除き、子どもを持つことのメリットをアピールすることが重要である。 （続きを読む）

政府は追加景気対策として、ノンストップ自動料金収受システム（ＥＴＣ）を搭載した車を対象に、高速道路料金を走行距離にかかわらず原則１０００円とする料金引き下げを発表した。読売新聞とｇｏｏリサーチは、料金引き下げについてアンケート調査した。料金引き下げについては、回答者の８７％が「知っている」と答え、関心の高さをうかがわせた。 （続きを読む）

企業が不祥事を起こした際の対応について、消費者に評価をしてもらう調査を行った。企業の不祥事に関する情報は、主にテレビや新聞、インターネットのニュースサイトから得られているが、とりわけテレビの比重が大きかった。また対応として、記者会見での説明と謝罪が強く求められており、再発防止策は第三者の監査役の受け入れを挙げる消費者が多かった。不祥事への対応に加え、自然災害による被害地域への救援物資の提供の有無が、企業イメージに影響を与えることも分かった。 （続きを読む）