調査結果の検索結果

従業員の発明開発の対価にかかわる訴訟が多い中、　「青色ＬＥＤ（発光ダイオード）」に関する訴訟を知っている人は、全体の8割以上である一方、従業員の発明開発への対価を定める特許法35条の改正を何らかの形で知っている人は全体の5割という結果となった。また自分が働く会社の特許法35条に伴う社内規定などの改正について、改正もなかったし会社側からの説明もなかった、わからないとする回答を合わせると7割以上となった。また日本の企業の従業員の発明・開発の対価は低すぎると考えている人が全体の7割以上という高い数字を示した。 （続きを読む）

「第三期科学技術基本計画実施に向けた提言」と題して、科学技術、科学技術の内容、政策、教育について関心の程度の調査を実施しました。科学技術に対する関心は40代、50代で約8割、10代、20代は約7割未満となり、世代が若いほど関心が低いことが明らかになりました。また、科学技術教育に関しては、政府が掲げている科学技術教育政策の認知度は低いものの、実験学習の重視、初等中等教育機関と大学との連携促進については、いずれも8割以上の人が必要性を認識しており、国民の大半が潜在的には同意を示していることがわかります。 （続きを読む）

いじめ問題が最近テレビニュース、ワイドショーなどで取り上げられることが多くなっているが、いじめ問題への関心やメディアの影響についてどう考えているのだろうか。今回は「いじめの連鎖におけるメディアの影響をどう捉えているか？」について調査を実施した。 （続きを読む）

有効回答者数約4万名のうち、動画共有サイトの利用経験が30.7％、未利用者における利用意向が28.2％を占めています。また、ブログ利用者は、動画共有サイトの利用経験率が高いなど、ブログ上での紹介などを通じて動画共有サイトを利用するケースが多くなっていると予想されます。 （続きを読む）

ワンセグ対応の携帯電話を現在利用している人は3.4％に過ぎないが、今後利用したいと思っている人は57.2％と、保有（購入）意向が高いことが明らかになった。保有（購入）意向理由は「電車等での移動中にもテレビを見たい」が最も多く、次いで「映像、音声の品質が良い」を理由に挙げた人が多かった一方で、災害時の情報収集手段として期待が高いことも分かった。 （続きを読む）

７月１日のたばこ税増税で、３年ぶりにたばこが値上がりしてから１か月余り。読売新聞とＮＴＴレゾナントが共同で実施したインターネットによる消費者モニター調査では、値上げをきっかけに禁煙したり喫煙本数を減らした人は喫煙者の約２割だった。「近く禁煙したい」と答えた２割を合わせると、喫煙者の約４割がたばこと距離を置こうとしていることがわかった。 （続きを読む）

Web上でサイト閲覧以外に何かしようと思ったら、たいていの場合IDとパスワードが求められる。ショッピング、メール、金融などの従来からあるサービスはもちろん、最近登場した音楽コミュニティ「Last.fm... （続きを読む）

７月下旬にも輸入が再開される米国産牛肉について、６割の人が米国産牛肉を「食べたくない」と考えていることが２５日、読売新聞社とＮＴＴレゾナントが共同で実施したインターネットによるアンケート調査でわかった。 （続きを読む）

ドイツW杯での日本代表に対する期待は非常に高く、また商品購入意向については、特になしとの回答が大半を占めるものの、購入予定者の中には6月以降にテレビやグッズなどの購入を予定している人が3～4割程度存在しており、本番での日本代表の活躍次第で一層の消費拡大が期待される。 （続きを読む）

有効回答者のうち、33.4%の回答者がMP3プレイヤーを保有し、保有する携帯音楽プレイヤーの中でMP3プレイヤーを最もよく使うとする人が最も多いことが分かる。携帯音楽プレイヤー市場は、主流がCDプレイヤーやMDプレイヤーからMP3プレイヤーに移行しつつある。 （続きを読む）