調査結果の検索結果

ガソリンや食料品などの商品が値上がりしている。読売新聞とｇｏｏリサーチは、物価上昇の生活への影響についてアンケート調査した。物価上昇を受け、以前より買わなくなった商品、利用を控えるようになったサービスは、ガソリンが４３％と最も多く、バターなどの乳製品（４０％）、外食（３９％）と続いた。 （続きを読む）

食品にまつわるトピックスのうち、生活者がもっとも関心が高いのは「地産地消（地域生産地域消費）」であり、もっとも不安に感じているのは「穀物不足による価格高騰」であることが分かりました。また、生活者自身に食品に関する意識の持ち方について3年前と今とを比較してもらったところ、手間や時間を省く"利便性重視"から"安全性重視"に食生活や食習慣が大きくシフトしていることが窺えました。 （続きを読む）

今回のオールアバウトとgooリサーチの共同調査で、環境にやさしい「エコな生活」を意識しているミセスは約8割、エコバッグの日常的な利用者は6割であることがわかった。エコバッグを持ち歩こうと思ったきっかけとしては、「お店のポイント・特典が貯まる」（76.1％）と「環境に良い」（74.0％）がともに高い結果となった。また、オークションサイトや、リサイクルショップ、フリーマーケットのそれぞれの利用者の、出品・購入理由としては、いずれも「価格の安さや収入になる」が約8割と金銭的な理由が大きいものの、オークションサイトやリサイクルショップでは「もったいない」が約4割だった。また、環境に優しい「エコな生活」は72.4％が「節約につながる」と考えている。 （続きを読む）

北海道洞爺湖サミット（主要国首脳会議）が間近に迫った。読売新聞社とｇｏｏリサーチは、サミットで議論すべきテーマなどについてアンケート調査した。今回のサミットに関心があると答えた人は、「大いに」「多少は」を合わせて５７％で、「あまり」「全く」関心がないとした４０％を上回った。会議で取り上げて欲しいテーマは、主要議題となる予定の「地球温暖化対策など環境問題」が６９％と最も多かった。 （続きを読む）

生活習慣病の原因とされる「メタボリックシンドローム（内臓脂肪症候群）」。予防と改善に向け、今月から「特定健診・保健指導」が４０～７４歳を対象に始まった。この年代の人々は、メタボ退治のために具体的に運動か何かしているのか。 （続きを読む）

メタボ検診義務化を目前に、ビジネスパーソンの「メタボ」に対する意識は非常に高く、７割以上がメタボ対策の必要性を感じるという結果となった。 （続きを読む）

毎日新聞がＮＴＴレゾナントの協力を得て行ったインターネット調査で、ガソリン、食品などの値上げが「生活に影響している」との回答は「大いに」「多少は」を合わせて９０％に上った。「あまり影響はない」は９％で、「全く影響はない」は１％だった。 （続きを読む）

食の安全を揺るがす事件が相次いでいる。読売新聞とｇｏｏリサーチがインターネットで行ったアンケート調査では、食の安全に「常に不安を感じる」人は１９％、「たまに不安を感じる」人は６７％にのぼり、不安の高まりを裏付けた。 （続きを読む）

読売新聞とgooリサーチが共同で実施した食生活に関する調査結果を元に、読売新聞本紙にて、～［食ショック］縮む胃袋～として連載された（全５回）。 （続きを読む）

ＥＣサイトが拡大する中、その利用は若年層だけでなく、シニア層のネットユーザにも浸透しており、9割がインターネットショッピングを経験していることがわかった。また、インターネットショッピングについての満足度も82.0％と非常に高いことや、購入品目が食品や家電といった生活用品が多いことから、シニア層にもＥＣサイトは難しいものではなく、日常的に利用されていることがわかった。 （続きを読む）