調査結果の検索結果

スマートフォンアプリには、有料と無料のものがある。有料アプリであれば、「広告が出ないために無料アプリよりも快適」などというイメージが浸透しているように思われるが、実際、無料/有料アプリの選ばれ方にはど... （続きを読む）

このレポートは、インターネットコムとgooリサーチが携帯電話やインターネットを活用したアンケート調査を定期的に行い、その結果を発表するものである。今回は「電子書籍」について調査した第2回である。 （続きを読む）

全体のうち約8割が子どもを対象とした企業の社会貢献活動を認知し、約5～6割に参加経験があることがわかりました。子どもが企業の社会貢献活動に参加した後、親の約半数が企業イメージ、商品・サービスへの魅力度が向上したと回答しました。また、同じく約半数が、企業のホームページ閲覧やサービス・商品の購入・利用検討、購入・利用といった消費行動に変化が生じていることから、子どもを対象とした企業の社会貢献活動の消費者に与える影響の大きさがうかがえました。 （続きを読む）

日本で近年定着しつつあるダイバーシティ・マネジメントについて企業の取り組み実態を調査したところ、9割以上の企業で何らかのダイバーシティ・マネジメントを行っていました。取り組みの成果は「従業員のモチベーション向上」と「優秀な人材登用」が多く挙げられる一方、ダイバーシティという考え方が周知徹底されていない、社員の理解や意識が低いという課題が存在することも明らかになりました。 （続きを読む）

社会的責任を果たすために企業が取り組むべき経営課題」としては、「地球温暖化の防止、省エネ」がトップで、60.1％の回答者があげている。また、企業が取り組むべき経営課題の優先順位については男女間で大きな差がみられ、女性では、「製品・サービスの安全・安心を第一に考えた経営」（38.8％）と、「地球温暖化の防止、省エネ」（36.8％）が他の項目を大きく引き離して高い優先度をもっているのに対し、男性は、「法蓮遵守」（30.5％）、「経営トップの説明責任」（28.2％）、「企業倫理」（27.9％）などの優先度が高い。 （続きを読む）

IR活動を通して、投資家に効果的に伝わっていると考える項目に、「決算・業績説明」「経営方針・中期計画」が挙げられ、伝わっていないと考える項目には、「人材の質」「研究開発・新技術」「環境・温暖化対策」「リスク情報」等、いわゆる無形資産を始めとする項目が挙げられた。 （続きを読む）

読売新聞とgooリサーチが「この秋、行きたい湖は」を尋ねたところ、１位は北海道の摩周湖だった。 （続きを読む）

財団法人日本産業デザイン振興会とgooリサーチは共同調査を行った。第5回は、消費行動におけるボリュームゾーンを占める層のデザイン意識の把握を目的に、20代前半の女性がどの企業や商品に関してデザイン力があると感じているか調査を実施した。デザインが優れていると感じる商品は「iPodシリーズ」、日本を代表するデザインと感じる商品は「AQUOS」、企業では「トヨタ自動車」という結果となった。 （続きを読む）

2008年は食品をめぐる事件が多発し、毎日口にする食品に不安を感じる人が8割以上という調査結果が出た。食品に対する消費者の不信感、不安感は、メーカー、流通業者、小売業者など広範囲に及び、輸入食品への不信感は国産品の購入者を増やす結果となった。食品業界や監督官庁は、食の安全指標として流通の特定、食品の認証・製造管理制度などを導入。しかし、制度の認知度は低く、価格が高ければ購入しないなどの声も多い。不況感が増す中、消費者は「安全志向」と「価格重視」のバランスをどのようにとっていくのだろうか。 （続きを読む）

西洋医学中心の医療現場で、欧米を中心に「代替医療」が広まりつつある。人が本来持っている生命力や免疫力を向上させることに主眼が置かれ、急激な治療の効果は期待できないが、継続することによって徐々に症状が緩和されるなどの効果が期待できる。日本の医療機関でも代替医療に対する注目が高まってきている。日本の伝統医療分野であり手軽に利用できる漢方薬、あん摩・マッサージ・指圧、鍼灸などの代替医療も年々市場が拡大している。ただし、代替医療が万能というわけではないので、十分な注意が必要。 （続きを読む）