調査結果の検索結果

秋冬用の化粧品が店頭を華やかに彩る季節になった。読売新聞とＮＴＴレゾナントが共同で実施した消費者モニター調査で、20歳以上の女性に、日ごろ化粧品を買う場所を聞いたところ、6割超がドラッグストアと答え、通信販売も半数近くが利用していた。 （続きを読む）

約8割の回答者が「健康食品」の利用経験がありと回答しました。多くの消費者に「健康食品」が広く浸透していることが分かりました。利用のきっかけとなった情報源として「テレビ番組を見て」「インターネットを見て」「家族・親族から勧められて」が挙げられました。また、「健康食品」の利用に関する不具合・不満等の経験を質問したところ、利用者の約4割が「期待していた効果が得られなかった」と回答しました。 （続きを読む）

家庭用一般製品（家具や住宅関連の製品・衣類等・家電製品・その他消耗品等）に関するトラブル発生時の「情報収集」は、約4〜5割が「製造業者に問い合わせる」と回答しています。また、情報源としての各媒体の信頼度に関しては、「新聞」「テレビ」「インターネット上の情報」は約7割から信頼されています。特に「インターネット」については、製造業者や消費者相談センター自らが豊富な情報をいつでも発信できる媒体であるため、今後積極的に活用することが効果的であると思われます。 （続きを読む）

回答者の8割以上が、新型インフルエンザの流行に対して、不安を持っていることがわかりました。しかし、国や行政機関による説明が十分に行われているとする回答者は、低い割合に留まっています。また、新型インフルエンザの感染が拡大した場合の対応を尋ねたところ、「なるべく控えるようにする」が7割近く占めたことから、適切な情報提供がなされれば感染拡大を防ぐ行動への協力が得られると考えられます。 （続きを読む）

製紙最大手の王子製紙が北越製紙に仕掛けた「敵対的ＴＯＢ（株式公開買い付け）」は不成立に終わった。読売新聞とＮＴＴレゾナントが共同で実施したインターネットによる消費者モニター調査で、自分の勤める会社に敵対的ＴＯＢが仕掛けられたら「反対する」と答えた人が4割を超えた。サラリーマンにとって"黒船襲来"とも映る敵対的ＴＯＢへの抵抗感は根強いようだ。 （続きを読む）

8割以上の女性が乳がんに関心を示す一方、「日本人女性の30人に1人以上がかかる」「女性のがん死亡原因のトップである」といった乳がんに関する実態を理解している人は約2割にとどまり、依然として乳がんに関する認識が低いという実態が浮き彫りとなりました。また、半数以上の人が乳がん検診の経験はなく、日本人女性の原因別死亡者数は「乳がん」が「子宮がん」の約2倍に及んでいるにもかかわらず、検診受診率は「子宮がん」より下回っていることが分かりました。 （続きを読む）

「スポーツの秋」が到来。読売新聞社とＮＴＴレゾナントが共同で実施した消費者モニター調査によると、仕事を持つ人の9割が運動不足を感じていた。しかし、仕事の多忙や金銭的な負担などを理由に、普段はスポーツをしていない人が多い。一方、回答者の7割超がスポーツ観戦に興味を持っていた。 （続きを読む）

社内コミュニケーションは概ねできているという回答は比較的多いが、情報共有については十分でないと指摘する回答が8割以上を占める結果となった。 （続きを読む）

「ちょいワルオヤジ」という言葉が広く認知されていることが分かりました。「ちょいワルオヤジ」は、お酒、レストラン・バーなどといった飲食に関する知識やノウハウに通じている、海外経験や外国語の知識、音楽や映画をはじめとした広い教養を持っている、といったイメージが強い傾向にあります。女性から見たイメージは、「雑誌の中にしかいない仮想の人」が3割以上となりましたが、「あこがれる大人」「恋人として付き合いたい」も含めて3割以上が回答しており、好感を持って受け止められているようです。 （続きを読む）

電話番号を変えずに携帯電話会社の乗り換えができる「番号持ち運び制度」が10月24日から始まる。読売新聞とＮＴＴレゾナントが共同で実施したインターネットによる消費者モニター調査によると、制度を利用して携帯電話会社を変更したいと考えている利用者は、会社によってばらつきはあるものの、2〜4割程度にとどまり、全体の7割は変更に慎重だった。 （続きを読む）