調査結果の検索結果

７月１日のたばこ税増税で、３年ぶりにたばこが値上がりしてから１か月余り。読売新聞とＮＴＴレゾナントが共同で実施したインターネットによる消費者モニター調査では、値上げをきっかけに禁煙したり喫煙本数を減らした人は喫煙者の約２割だった。「近く禁煙したい」と答えた２割を合わせると、喫煙者の約４割がたばこと距離を置こうとしていることがわかった。 （続きを読む）

小中高校の多くが夏休みに入り、レジャーやショッピングなどの夏の計画を実行に移す時期に来ている。消費者の今年の「夏の予算」は、生活費以外に使う金額は「前年並み」と見込む回答が約半数だった。息の長い景気回復の最中でも、消費者の夏の過ごし方は意外に堅実のようだ。 （続きを読む）

中国ビジネスの大きな課題は人件費の上昇ー。日中経済の相互依存関係が一段と深まる中で実施した中国ビジネスに関するアンケートでわかった。人民元切り上げから一年、今後の中国経済動向、冷え込んだ日中関係などについて、日本のビジネスマンがどういう見解を持っているのか、探ってみた。 （続きを読む）

「企業の評判」は、人々にとって、商品選択等の消費行動時の判断に大きな手がかりとなっており、個人の購買意識、就労意識、投資意識に様々な影響を与えていることが分かる。このため、「企業の評判」を測定・評価し、積極的にコントロールする能力の重要性が、今後、益々高まるものと考えられる。 （続きを読む）

昨年、ある企業が新製品のプロモーション目的でBlogを開設したが、批判的なコメントやトラックバックが殺到、あっけなく閉鎖されたことがあった。 Blogを活用した口コミプロモーションには常にこのような危... （続きを読む）

読売新聞社とＮＴＴレゾナントが共同で実施した「ｇｏｏリサーチ」のアンケート調査は、阪急ホールディングスと阪神電気鉄道の経営統合を消極的に評価するにとどまり、効果についても見方が大きく４分されたことが明らかになった。阪神が「最大のブランド」と位置付けてきたプロ野球阪神タイガースについても、阪神が経営母体であることにこだわらない人が４割を超えた。 （続きを読む）

検索結果で上位表示を目指すSEOと、キーワードを買うことで検索結果よりも目立つ位置に表示される検索連動型広告。どちらも検索からユーザーを自社サイトへ誘導する代表的な手段だが、予算の割り振りには悩むとこ... （続きを読む）

MM総研は、日本版SOX法（今年6月7日に成立した金融商品取引法に含まれる）の対策状況について、インターネットアンケート・サービス「gooリサーチ」の会員モニターである上場企業及び未上場企業に対してアンケートを実施した。調査結果によると、上場企業の74％が日本版SOX法の内容について何らかの知識を持っていることが判明したが、実際に対応を開始している企業は約30％と、2008年4月から始まる会計年度より適用されることを考慮すると、極めて対応が遅れていることが明らかとなった。 （続きを読む）

5月1日施工の「新会社法」について企業の経営者層に対して、アンケートを実施した。 それによれば、回答者のおよそ6割が会社法の内容をある程度知っており、そのうち経営にとって「メリットがある」と感じている層は34％、全体では2割止まりであった。 （続きを読む）

持株会社が積極的にリーダーシップをとって傘下の事業会社と関わっているとの回答が約4割を占めており、持ち株会社におけるグループ会社全体の経営参画意識の高さが見て取る。一方、持株会社と傘下の事業会社の間、あるいは事業会社間でのコミュニケーションに関して一部には実施できていないとの指摘もあり。 （続きを読む）