調査結果の検索結果

今年の夏のボーナスについて、個人として自由に使える割合をたずねたところ、「ほとんど自由に使えるお金はなし」が最も多かった（31.1％）。世帯別の内訳を見ると、子どもがいる世帯では自由に使える割合が低く、子どもの有無による二極化傾向が表れていることが分かる。 （続きを読む）

インターネットを利用し始めた年齢は、就学前の3歳～5歳が26.9％と最も多く、0歳～2歳の7.5％と合わせると34.4％となり、未就学児の3割以上がインターネ ット経験済みという結果になった。 （続きを読む）

鉄道ICカードのサービスが、東京圏、京阪神圏では認知度が共に9割に達し、鉄道ICカードの保有率は、東京圏で6割、京阪神圏で4割となっており、認知度、普及率いずれも高い割合を示していることが分かった。また、電子マネーとして利用できるなど活用範囲が拡大されることについても期待が寄せられている。 （続きを読む）

今年の長期休暇における旅行意向者は7割以上を占め、そのうち約80%が旅行予定先として国内を挙げており、「安」・「近」・「短」の傾向がより高まっていることが明らかとなった。また、旅行の予約手続等においてもネットならではの手軽さを追及して効率的に旅行するスタイルが浸透していることがうかがえる。 （続きを読む）

「企業の評判」は、人々にとって、商品選択等の消費行動時の判断に大きな手がかりとなっており、個人の購買意識、就労意識、投資意識に様々な影響を与えていることが分かる。このため、「企業の評判」を測定・評価し、積極的にコントロールする能力の重要性が、今後、益々高まるものと考えられる。 （続きを読む）

７月下旬にも輸入が再開される米国産牛肉について、６割の人が米国産牛肉を「食べたくない」と考えていることが２５日、読売新聞社とＮＴＴレゾナントが共同で実施したインターネットによるアンケート調査でわかった。 （続きを読む）

保護者の約半数の人が現状の学校とのコミュニケーション方法に不便さを感じており、学校に対して、連絡する情報の内容に適した連絡手段の使い分けへの期待がうかがえる。特にITの活用については92.2％の人が有効であると考えるなど、手段の選択肢として期待の大きさがわかった。 （続きを読む）

読売新聞社とＮＴＴレゾナントが共同で実施した「ｇｏｏリサーチ」のアンケート調査は、阪急ホールディングスと阪神電気鉄道の経営統合を消極的に評価するにとどまり、効果についても見方が大きく４分されたことが明らかになった。阪神が「最大のブランド」と位置付けてきたプロ野球阪神タイガースについても、阪神が経営母体であることにこだわらない人が４割を超えた。 （続きを読む）

日本銀行の福井俊彦総裁が村上ファンドに1000万円を拠出（運用委託）し、1473万円の利益を得ていた問題で、4割の人が「福井総裁は責任を取って辞任すべきだ」と考えていることが、読売新聞社とＮＴＴレゾナントが共同で実施した緊急アンケートで明らかになった。総裁が拠出の経緯や今後の対応などについて「説明責任を果たしていない」とする回答も66％に達し、福井総裁に対する国民の批判が強いことを裏付けた。 （続きを読む）

有効回答者数10万名のうち7割以上が番号ポータビリティサービスを既に認知しており、サービスの浸透度の高さがうかがえる。また、全体の約3割が番号ポータビリティサービスを利用しての乗り換え意向を示しており、今後乗り換えによる流動性が高まることが予想される。 （続きを読む）