調査結果の検索結果

OECDが行った調査によると、日本は肥満の度合いを示すBMI値30以上の肥満人口が加盟国中最低という、世界屈指の「肥満体の少ない国」。しかし、約7割の人が「ダイエット経験あり」と答え、日本人の大半は積極的にダイエットを行っている。なかでも男性は2年前と比較して経験者が増加している。これは2008年4月にスタートした特定健診制度の影響が大きい。成人病の原因ともなるメタボリック症候群を減らそうと啓蒙活動や対策が広がり、ダイエットに積極的でなかった男性の間にも危機感が広まった結果といえる。 （続きを読む）

今回の調査から、「満足度」、「今後の継続購入意向」のいずれもオルビスがトップの地位を占め、業界内で相対的に顧客満足度が高いことが分かった。また、アルビオンがこれに続き、推奨意向では首位を占めるなど高い評価を得ている。継続購入意向という点では、ちふれやドクターシーラボ、ファンケルも上位にランクインしており、手堅い支持が伺える。 （続きを読む）

企業が不祥事を起こした際の対応について、消費者に評価をしてもらう調査を行った。企業の不祥事に関する情報は、主にテレビや新聞、インターネットのニュースサイトから得られているが、とりわけテレビの比重が大きかった。また対応として、記者会見での説明と謝罪が強く求められており、再発防止策は第三者の監査役の受け入れを挙げる消費者が多かった。不祥事への対応に加え、自然災害による被害地域への救援物資の提供の有無が、企業イメージに影響を与えることも分かった。 （続きを読む）

四川大地震、岩手・宮城内陸地震と、国内外で大きな地震が相次いだ。読売新聞とｇｏｏリサーチは、地震対策について、インターネットでアンケート調査した。地震保険に「入っていない」と答えた人は５５％。「入っている」人は３７％にとどまった。所得税と住民税から、地震保険料が一定額控除される制度について、６４％が「知らなかった」と答えた。制度を知り、「加入に前向きになった」と答えた割合は、「とても」「やや」を合わせて５９％だった。 （続きを読む）

メタボ検診義務化を目前に、ビジネスパーソンの「メタボ」に対する意識は非常に高く、７割以上がメタボ対策の必要性を感じるという結果となった。 （続きを読む）

飲料の自動販売機の利用状況を聞いたところ「週に1～2回程度」が多く、購入する場所として、男性は「学校・会社」女性は「（通りすがりの）道」が第一位にあがった。支払方法として「電子マネー」を選んだ人はまだ少ないが、利用者の上位にあがった「財布を出す手間がない」「小銭が増えない」を武器に利用拡大を期待したい。 （続きを読む）

読売新聞とgooリサーチが共同で実施した食生活に関する調査結果を元に、読売新聞本紙にて、～［食ショック］縮む胃袋～として連載された（全５回）。 （続きを読む）

「飲料メーカー等が行うキャンペーンの参加経験者」に応募手段を聞いたところ、「ハガキ・応募用紙」や「インターネット（パソコン）」を選んだ人は9割近くいた。一方、携帯電話のインターネット経由は20代では5割以上いるものの、50代、60代になると、約1割にとどまり、全体でも約3割という低い結果となった。 （続きを読む）

三連休となる今年のクリスマスをどのように過ごすのか。食を中心に20代～50代の一般消費者から回答を得た結果、外食よりも家で食事をする人が多数であることがわかった。また若者を中心に中食を利用する傾向が高く、全体の約7割を占め、中食にかける予算の増加も見受けられた。 （続きを読む）

今回の調査から、「ロイヤリティ」、「満足度」、「今後の継続購入意向」のいずれもトヨタがトップの地位を占め、業界内で相対的に顧客満足度が高いことが分かった。また、トヨタ優勢ながらも、メルセデスベンツやBMWなど輸入車も健闘しており、満足度や今後の継続購入意向で高い評価を得ている。ロイヤリティという点では、ホンダと日産も上位にランクインしており、手堅い支持が伺える。 （続きを読む）