調査結果の検索結果

今回の調査で、新婚旅行に行っている割合は25歳～34歳では66.4％、50歳～64歳では86.8％であることがわかった。行き先では、25歳～34歳では「海外」が73.4％と多く、「ハワイ」（25.4％）と「西欧」（19.2％）が、50歳～64歳では「国内」（71.7％）が多く「九州」（24.3％）があげられた。また、新婚旅行だからこだわったことは、「ゆっくりしたスケジュールを組んだ」、「ホテルのグレードを上げた」が高い結果となった。銀婚式など結婚記念で旅行したいと考える人は約8割、また新婚旅行の場所に再訪したい人は約6割であった。 （続きを読む）

株式会社オールアバウトとgooリサーチが、平日のワークスタイルと休日の過ごし方について調査したところ、勤務中の気分転換については、「おやつを食べる、飲み物を飲む」が約6割、「同僚との会話」が約5割あげられた。また、休日では、ひとりで過ごす場合は「インターネットやメールをする」が約8割、「友人と」は「外へ食事に行く」が約4割、「家族と」は「買物」が約5割となった。体の健康面では、「目の疲れ、かすみ、視力低下」が意識されており、さらに、ストレスを溜めないための工夫では「食べる、飲む」や「よく寝る」が約4割であった。 （続きを読む）

1都3県在住の25-44歳の女性が習い事をしている割合は約3割で、習い事の内容は「スポーツ」が50.3％と高い結果となった。習い事を始めた目的としては「体力アップ」（39.0％）が高い一方で、良かったこととしては「ストレス発散」（41.6％）、「新しい仲間」（31.9％）が高く、当初の目的と実際に始めた後の実感が異なることが伺える。また、習い事にかける費用は、月にレッスン代として5千円以上～1万円未満が36.1％、レッスン代以外（教材・道具など）として5千円未満が約半数という結果であった。 （続きを読む）

20～35歳の独身会社員が、ひとり暮しの住まいを選んだ理由として「セキュリティ」を挙げた人は13.8％と低く、近所づきあいでも「隣の人の顔も知らない」人は5割弱という結果になった。また、防犯対策としては、「ドアのカギをかける」が意識・行動ともに高く7割に達している。一方で「防犯カメラの設置」や「ピッキングに強いカギ」など、費用負担が発生する対策は意識としては高いものの、行動として現れていないことがわかった。また、防犯対策のための費用は「1万円未満」が7割に達した。 （続きを読む）

50-60代のミセスが家庭で「ゲーム機」を所有している割合は41.3％と、「プリンタ」（94.1％）に比べると低いものの浸透しつつある様子が明らかになった。所有機種は「任天堂DS」（65.5％）と「PlayStation（2・3も含む）」（61.5％）が高い結果となった。またゲームのジャンルでは、ゲーム利用者・非利用者ともに脳トレ・英語・漢字などの「学習ソフト」が挙げられており人気の高さが伺える。 （続きを読む）

環境・社会報告書の一般消費者への到達率(認知・閲読状況)は45.8%と対象者の約半数近くが報告書の存在を知らない。その一方、一般消費者にとって関心の高い環境問題として、「地球温暖化」は81.6%と多数の関心事となっている。また、本年開催される洞爺湖サミットや「不都合な真実」等の環境問題を題材にした話題がマスメディアへ露出される機会が高まったことを背景に、2005年の調査時と比較すると、未婚の20代以下で17.5%も上がっており若い年齢層での温暖化への関心が急上昇している。 （続きを読む）

読売新聞とgooリサーチが共同で実施した食生活に関する調査結果を元に、読売新聞本紙にて、～［食ショック］縮む胃袋～として連載された（全５回）。 （続きを読む）

50-60代ミセスの携帯電話の所有状況は87.1％と高く、メールの利用も「ほぼ毎日」と「週1-2回」を合わせると7割以上となっており、携帯電話が日常的なコミュニケーションツールとなっていることがわかった。また、携帯電話メールの相手は「子ども」（83.0％）、携帯電話の使い方は「子どもに教えてもらう」（42.6％）など、子どもとの接点が多いことが特徴として挙げられる。一方パソコンの今後の利用意向では「写真・映像の整理、編集」や「ブログ・ホームページの開設」など自己表現ツールとしての期待が高まっていることが伺える。 （続きを読む）

かかりつけの病院や医師のいる人は、保険薬局などその後の情報行動において、意識が高いことがわかった。例えば病院では76.6％が、保険薬局では58.1％が処方される薬について相談している。処方された薬について自分でインターネットで調べる人が約6割、お薬手帳の利用も比較的高くなっている。しかし、かかりつけ医がいる人もジェネリック医薬品や漢方薬の処方の相談をする人は少数派であることや、「現在かかりつけ医はいないが今後、欲しい」と考える人が約半数なことからも、健康や薬についての啓蒙活動は今後ますます重要になってくると思われる。 （続きを読む）

企業の育児サポート制度は、規模の大きい企業ほど多くの制度が導入されているものの、最も満足度が高かったのは10人未満の小さい企業であることがわかった。その背景には、時間や場所を制限しない在宅勤務などの利用率が高いことや、何より「周囲の理解」が得られていることが推測できる。また、企業に期待する育児サポートの制度としては、「育児サービス利用料の補助」や「事業所内保育所」が高い結果となり、子どものあずけ先にかかる費用が家計の負担となっていることが伺えた。 （続きを読む）