調査結果の検索結果

雑誌「東洋経済」とインターネットアンケート・サービス「NTTコム リサーチ」は、NTTコム リサーチの登録モニターを対象にアンケート調査を実施しました。11月8日に予定されているアメリカの大統領選挙を前に、トランプ氏とクリントン氏の両候補に対する支持と、日米の安全保障問題への意識を確認する調査を実施しました。 （続きを読む）

直近1年以内に日本に訪れたアジア観光客によると、国や世代によって人気の観光スポットが異なることに加え、街のイメージとして、新宿は「便利」「にぎやか、活気がある」、渋谷は「最新トレンドを感じる」、銀座は「高級的な」「物価が高い」イメージを持たれていることがわかりました。 （続きを読む）

2012年から続く映画館での映画鑑賞の実態を探る調査の4回目。調査の結果、映画館で映画を観る人の鑑賞率は低下し、過去調査の中で最も低い鑑賞率となりましたが、1人あたりの平均鑑賞本数は増加したことが明らかになりました。また、久しく続く「邦高洋低」傾向において、今回調査では、洋画、特に洋画実写映画に復興の兆しがみられ、若年層を中心に鑑賞率が上昇しました。洋画実写映画において、女性向けのタイトルが顕著にヒットする傾向があるなか、「アメリカン・スナイパー」が異例のヒットを遂げた背景を探ると、人口比率の高い男性シニア層を多く取り込めたことが要因として考えれました。 （続きを読む）

2015年2月からスタートしたNTT東西「フレッツ光」の卸売サービス「光コラボレーションモデル」。サービス開始後3ヶ月時点での意識調査を行ったところ、「ドコモ光」「SoftBank光」といったブランド名の認知は進んでいるものの、詳しく知っている人は1割未満。現時点で光コラボを利用している（申込んでいる）のは5％程度。「インターネット料金が安くなる」点に魅力を感じて申込んだ一方で、実際に利用してみると「それほど安くならない」といった厳しい声も。ユーザーの大半は現状に不満がなく、変更手続きが必要な割には思ったより安くならない光コラボの利用意向は想定より高くない、というのが今の実態だ。 （続きを読む）

2012年から続く映画館での映画鑑賞の実態を探る調査の3回目。調査の結果、女性は「誰かと一緒に観に行く」複数名鑑賞者が多いことや、観た後に、周りの知人に口コミで広める傾向が強いことが分かりました。また、現在公開中で歴史的ヒットとなっている「アナと雪の女王」は、家族連れでの鑑賞者が3割を超えるとともに、直近1年間で「1本のみ」「2～4本」の映画を鑑賞したライトユーザーの鑑賞率が高いことが分かりました。 （続きを読む）

NTTドコモから発売されることになった「iPhone」について調査したところ、購入意向者は他キャリアからの乗り換えも含めて1割で、ガラケーユーザーより、現在Androidスマートフォンを利用している人で購入意向が高い結果となりました。 （続きを読む）

アベノミクスで株式市場が活況な中、株式投資とソーシャルメディアの利用実態について調査を行いました。ソーシャルメディアが投資判断に与える影響についてたずねたところ、Twitterの情報が投資判断に影響しているとの回答が2割弱となりました。今後の投資意向については、安定志向の維持が約5割を占め、アベノミクス相場に対する慎重な姿勢がみてとれます。 （続きを読む）

gooリサーチでは、「gooリサーチ」登録モニターと、イギリス、オーストラリア、スペイン各国の提携モニターを対象に、「2020五輪開催地」に関する調査を実施しました。調査の結果、五輪開催により生まれる効果として、国内では「観光客の増加」が最も期待されるものとなりましたが、過去の開催国であるイギリスでは「自国で開催することの誇り」が最も実感されていました。また、五輪開催の際にアピールしたいものとして、国内では「美味しい食べ物」が1位となりましたが、海外が五輪開催地に期待するものは「人々の情熱と熱狂」が最も多く、国内と海外とで差異が見られました。 （続きを読む）

ソーシャルメディア公式アカウントを運用する企業では、Facebook活用率が約8割、Twitter活用率が5割超、mixi、Google+、LINEが約25％と利用が加速し、企業のブランディング、自社サイトへの流入増加、EC連動等目的に応じて複数のソーシャルメディアを使いこなしていることが確認されます。 （続きを読む）

10歳未満の子どもがいる人のうち、学資保険に加入している人は約6割で半数以上を占めました。学資保険を選ぶポイントは「返戻率」で、金融商品としての価値が求められているといえます。 （続きを読む）