調査結果の検索結果

OECDが行った調査によると、日本は肥満の度合いを示すBMI値30以上の肥満人口が加盟国中最低という、世界屈指の「肥満体の少ない国」。しかし、約7割の人が「ダイエット経験あり」と答え、日本人の大半は積極的にダイエットを行っている。なかでも男性は2年前と比較して経験者が増加している。これは2008年4月にスタートした特定健診制度の影響が大きい。成人病の原因ともなるメタボリック症候群を減らそうと啓蒙活動や対策が広がり、ダイエットに積極的でなかった男性の間にも危機感が広まった結果といえる。 （続きを読む）

この「モバイルリサーチ with goo」では、gooリサーチとjapan.internet.comが共同で、携帯電話を活用したリアルタイムアンケートを定期的に行い、その結果を発表している。 今回は第... （続きを読む）

「自分は運動不足だ」と感じている人は８５％に上った。その理由で最も多いのは「時間がない」３８％だが「運動するのは面倒だ」３７％と「嫌いだ」１２％を合わせて約半数の人が運動することに消極的なようだ。一方で、エレベーターやエスカレーターより階段を使うよう「心掛けている」と答えた人は５２％に達した。 （続きを読む）

「食」が時代のキーワードの一つとなり、規則正しい食生活の大切さが改めて指摘されています。１０～３０歳代の食生活の実態や意識を探ってみました。 （続きを読む）

ガソリンや食料品などの商品が値上がりしている。読売新聞とｇｏｏリサーチは、物価上昇の生活への影響についてアンケート調査した。物価上昇を受け、以前より買わなくなった商品、利用を控えるようになったサービスは、ガソリンが４３％と最も多く、バターなどの乳製品（４０％）、外食（３９％）と続いた。 （続きを読む）

食品にまつわるトピックスのうち、生活者がもっとも関心が高いのは「地産地消（地域生産地域消費）」であり、もっとも不安に感じているのは「穀物不足による価格高騰」であることが分かりました。また、生活者自身に食品に関する意識の持ち方について3年前と今とを比較してもらったところ、手間や時間を省く"利便性重視"から"安全性重視"に食生活や食習慣が大きくシフトしていることが窺えました。 （続きを読む）

毎日新聞がＮＴＴレゾナントの協力を得て行ったインターネット調査で、新年度から始まった特定健診・保健指導（メタボ健診）を「歓迎する」と答えた人は男性の５９％、女性の７０％に上った。 （続きを読む）

生活習慣病の原因とされる「メタボリックシンドローム（内臓脂肪症候群）」。予防と改善に向け、今月から「特定健診・保健指導」が４０～７４歳を対象に始まった。この年代の人々は、メタボ退治のために具体的に運動か何かしているのか。 （続きを読む）

メタボ検診義務化を目前に、ビジネスパーソンの「メタボ」に対する意識は非常に高く、７割以上がメタボ対策の必要性を感じるという結果となった。 （続きを読む）

２４時間営業のコンビニエンスストアやファミリーレストランが街のあちこちに見られるなど、"夜型生活"にはとても便利な昨今です。１０歳代から３０歳代に尋ねました。平日の生活パターンが朝型か夜型かでは、「どちらかと言えば」も含め「夜型」が６２％でした。 （続きを読む）