調査結果の検索結果

2013年春の労使交渉では、自動車大手企業で年間一時金（ボーナス）の満額回答が相次いだほか、流通企業などでベースアップ（ベア）を実施した企業も目立ちました。こうした流れのなかで、日本経済新聞社とgooリサーチは、20代～40代のビジネスマンを対象に、仕事や自らのスキルアップに対する投資意欲がどのように変わりそうなのかについて、インターネットでアンケート調査致しました。 （続きを読む）

6歳以下の子どもを持つ既婚女性が働く理由の第一位は「食費、生活費など家計を支えるため」となり、8割を超えました。また、今後欲しい育児サポート制度として「育児サービス利用料の補助」が最も多かったことからも、厳しい家計状況が伺えました。今年の6月に支給が開始した子ども手当の支給方法については、「現在のまま（年３回でよい）」が最も多く約6割となりました。一方、「分割ではなく、毎月で欲しい」という声も、世帯年収600万円未満では3割以上となりました。 （続きを読む）

深刻な雇用危機を迎えている日本の企業で働く就業者（正社員）に対し、企業で働くことについてどのような意識を持っているかを尋ねた。 ＜ポイント＞ 年収に対する不足感は、「200万円未満」が全体で76.2％... （続きを読む）

雑誌「プレジデント」とgooリサーチの共同調査。全国のビジネスマンを対象に、体験に基づく会議に対する意識や価値観についてアンケート調査を実施しました。 （続きを読む）

去年の後半から今年にかけて、自分の会社で雇用調整を実施、もしくは実施中と回答した人は20.6％。じつに5社に1社の割合で雇用調整が実施されているという結果となった。 雑誌「プレジデント」とgooリサー... （続きを読む）

深刻な雇用危機を迎えている日本の企業で働く就業者（正社員）に対し、企業で働くことについてどのような意識を持っているかを尋ねた。約3人に1人が、「定年まで現在の会社で働き続ける意向あり」という結果となっ... （続きを読む）

一人の仕事を複数で分かち合って雇用の確保を図る「ワークシェアリング」について、企業の正社員はどう受け止めているのか。読売新聞とgooリサーチは、ワークシェアリングについてアンケートした。ワークシェアリングという制度に「積極的に賛成する」人は８％、「望ましくないが、やむを得ない」という人は４８％おり、過半数がおおむね肯定的にとらえていた。 （続きを読む）

親の収入の差によって、子どもの進学や進路の選択肢が限定される「子ども格差」が問題になっている。東大に通う学生の親の年収は950万円以上が45．7％と半数近くに及び、教育費の多寡が子どもの進路に大きな影響を及ぼしているのが見てとれる。子どもたちが等しく教育の機会を得られる体制づくりが急がれる。 （続きを読む）

この春、新生活のスタートを機に日記をつけようと考えている人も多いのではないでしょうか。日記に対する１０～３０歳代の意識を探りました。 （続きを読む）

「KY（空気読めない）」といったローマ字式の略語が流行しています。こうした略語に対する１０～３０歳代の意識を探ると――。 （続きを読む）