調査結果の検索結果

食品にまつわるトピックスのうち、生活者がもっとも関心が高いのは「地産地消（地域生産地域消費）」であり、もっとも不安に感じているのは「穀物不足による価格高騰」であることが分かりました。また、生活者自身に食品に関する意識の持ち方について3年前と今とを比較してもらったところ、手間や時間を省く"利便性重視"から"安全性重視"に食生活や食習慣が大きくシフトしていることが窺えました。 （続きを読む）

「外食の実態」に関する現状把握と、２年前の調査結果との比較を実施。店選びの基準は「価格」よりも「雰囲気や接客態度」。週一回以上外食すると回答した人が過半数を占めた。 （続きを読む）

読売新聞とgooリサーチが共同で実施した食生活に関する調査結果を元に、読売新聞本紙にて、～［食ショック］縮む胃袋～として連載された（全５回）。 （続きを読む）

住宅の耐震化はどの程度進んでいるのだろうか。一般的に、新耐震基準が導入された昭和57年以降の建物については耐震性があると考えられており、平成15年の国土交通省の推計値によると、住宅の耐震性がないと診断されたのは全体の24.5％となっている。平成17年の調査では、耐震診断や耐震改修を実施したことがある人は、12.3％となっており、最新の調査結果が待たれるが、全体として耐震化に対する意識は低いレベルにとどまっていることがうかがえる。 （続きを読む）

グルメ情報がインターネットやテレビ、雑誌、フリーペーパー等数々のメディアから発信されているが、その活用状況やクーポン利用の意向について調査した。クーポンを利用して来店した後も5割以上がリピート客となっている結果から、インターネットやフリーペーパーは、クーポン提供を機にリピート客づくりにも影響を与えていることが示唆される。 （続きを読む）

今回のテーマは「60、70歳代における携帯電話利用に関する調査」。ここ数年で利用者数の増加が予測される60、70歳代の携帯電話利用について、「所有状況」「利用している機能」「通話相手」といった項目から利用状況を明らかにすると同時に、携帯電話に対する意識や考えについても調査を行った。 （続きを読む）

日本人の平均寿命は延びている。厚生労働省では、医療技術の向上で寿命は当分延びる傾向が続くとしている。長寿国ニッポンにおいて、自分たちの老後の住まいについてはどのように感じているのか。 （続きを読む）

新型インフルエンザの発生が懸念されている。感染拡大を防ぐためには、感染者が小規模な段階で、非感染者への感染を防ぐための「封じ込め対策」が重要とされている。しかしながら、今回の調査では回答者の約６割が日本国内で新型インフルエンザ患者が発生した場合に「封じ込め対策」が十分に機能しないと考えていることが分かった。 （続きを読む）

自動車の安全技術が日々進化している中、ドライバーも車両や安全に対して意識を高く持つことが求められる。その中でも敬遠されがちな車両メンテナンスに対する意識を調査した。 （続きを読む）

米国のアル・ゴア元副大統領が出演した映画「不都合な真実」。最初から最後まで地球温暖化問題をゴア氏が語り続けるという構成にもかかわらず、退屈という反応は少なく、この種の映画としては異例のヒットになった。その後押しもあったのか、2001年以来、京都議定書を離脱したままの米国で、2007年4月、米連邦最高裁がCO2など温室効果ガス(図1)を「大気汚染物質」として、政府に排出規制を促す判決を下している。 （続きを読む）