調査結果の検索結果

ここ20年ほどは美容や健康に対する意識の高まりから、エステティック市場への注目は高まる一方である。もっとも、ここ数年のエステティックサロンの市場規模はほぼ横ばいで推移。内訳を見ると、脱毛などの施術市場が全体の6割近くを占め、物販市場が3割強、そしてメンズエステ市場が8.5％という比率になっている。施術市場のうちレディスとメンズの比率は約7:1という。まだまだ圧倒的にレディスの割合が多いものの、ここに来てメンズ市場の伸びが著しい。 （続きを読む）

2005年度、日本では3万2552人の人が自殺した。これは交通事故の死亡者の5倍以上の数である。1日平均で約89人。1時間に約3.7人が自殺していることになる。未遂者も含めたらこの数倍の人が毎日死のうとしているわけだ。恐ろしくなるほどの多さである。海外各国と比較しても日本の自殺者は多い。人口10万人当たりの自殺率は世界で第10位。 （続きを読む）

宗教や人種や時代を問わず、世界中のどこにでもギャンブルは存在する。賭け事がもたらす興奮は、良くも悪くも人間の根源的な欲望からくるものだろう。だからこそ昔から「ギャンブルは不況に強い」と言われ続けてきた。危険、犯罪といったギャンブルの持つマイナスイメージも、近年は身近なレジャーとして幅広い層に幅広い年代に認知されることで払拭され、競馬場などでは女性や家族連れの姿が当たり前になるほど浸透してきた。 （続きを読む）

週休2日制を導入している企業が大半を占めるようになったが、国際的にみると日本人の労働時間はまだまだ長い。また、取得できるはずの有給休暇の半分も消化していない。しかし、時間のゆとりはなくても、余暇に対する需要は年々高まってきている。物質面が満たされた現代、次は精神的な充実感を大切にしたいと考えている人が多いようだ。こうした意識の変化は、今後の余暇活動にも大きな影響を与えると予想される。 （続きを読む）

景気回復の影響は、失業率の改善だけでなく求人の面にも表れてきている。バブル崩壊後、「終身雇用」と「年功序列」という日本独特の雇用システムも、リストラや成果主義などを導入する企業も現れた。それに伴い格差が問題となっている。この10年間で主に中間層から低所得層へと下方シフトが起こり、所得の二極分化が進んだといえそうだ。格差の拡大・固定を回避するには「機会の不平等」を排除し「結果の不平等」を容認することが必要だ。 （続きを読む）

核家族化や晩婚化などにより、郊外の一戸建てに住むことに魅力を感じない人が増えている。郊外の一戸建て住宅に住んでいたシニア世代の夫婦が、利便性の高い都心のマンションに移るケースが多く見られる。また、共働き夫婦が職場に近いマンションを選んだり、独身者が一人で住むためのマンションを購入したりする例も増えているという。特に都心部でマンション人気が高まっている最大の理由は、ここ数年、住宅地地価が下落傾向にあり、手ごろな価格で購入できるようになったことだ。 （続きを読む）

読売ウイークリーはgooリサーチと協力してアンケート調査を行い、全国の1万1648人から回答を得た。景気のゆくえから、活躍が期待される芸能人、女子アナまで、大胆に占ってもらった。「当たるも八卦、当たらぬも八卦」で、ご覧いただきたい。 （続きを読む）

日刊工業新聞とNTTレゾナントが共同実施した意識調査によると、今春の新入社員は職種を最も重視して就職先を選んだことがわかった。また、回答者の44％が一番大切にしたいものは「家族」と答えた。 （続きを読む）

「ニート」日本社会にすっかりなじんだ感のあるこの言葉。通学もせず働いてもいない無業者を指し、推計でその数64万人。200万人を超えるフリーターの増加とともに多方面への影響が懸念されている。アンケート結果でも「ニートは社会にとって問題」という共通認識ができていることがわかった。 （続きを読む）

gooリサーチ消費者モニターのうち、就業中の女性を対象に、平成15年2月4日(火)から2月6日(木)にかけてアンケートを実施。本調査では、消費活動のカギといわれる女性の中でも、収入を得ている就業者に対して不況下の意識を聞いた。その結果、93.6％が不況を感じていることが明らかになった。 （続きを読む）