調査結果の検索結果

株式会社MM総研はgooリサーチモニターを使い、全国の就業者を対象とした｢夏のボーナス商戦に関するアンケート｣を実施した。2008年夏のボーナスで購入したいITデジタル家電は、パソコンと薄型テレビが他の製品を大きく引き離して上位を占めた。 （続きを読む）

毎日新聞がＮＴＴレゾナントの協力を得て行ったインターネット調査で、ガソリン、食品などの値上げが「生活に影響している」との回答は「大いに」「多少は」を合わせて９０％に上った。「あまり影響はない」は９％で、「全く影響はない」は１％だった。 （続きを読む）

株式会社MM総研は、gooリサーチの会員モニターを使い、全国の就業者を対象とした「冬のボーナス商戦に関するアンケート」を実施した。2007年冬のボーナスで購入したいITデジタル家電トップは薄型テレビ、2位にパソコンとデジタルカメラ、4位は携帯電話・PHS・スマートフォンと携帯型音楽プレーヤーであった。地デジ切り替えや、2008年開催予定の北京オリンピックに向けた購買需要の増加、大画面商品の値下がりによる裾野拡大などを背景に、薄型テレビ人気の盛り上がりを見せる結果となった。 （続きを読む）

消費者ローン（カードローン・キャッシング等）の利用者・利用経験者を対象に、借入の状況、借入目的、借入の順序等、消費者ローン利用者の借入に対する考え方やニーズおよび2006年12月に公布された「貸金業の... （続きを読む）

利便性の向上もあって、クレジットカードショッピングは増加傾向にある。こうした信用供与を計画的に用いること自体は何の問題もないが、自己破産件数が増えている。個人に待ち受けている経済的なトラブルは、自己破産のように景気などの影響を受けるものだけに限らず、違法行為や犯罪によって巻き込まれるトラブルも。生活経済事犯については、国民生活センターに寄せられる相談件数の推移をみても増加傾向が顕著だ。さらに普及率の拡大とともに最近急増しているのが、インターネットトラブル。 （続きを読む）

「日本人はウサギ小屋に住んでいる」と言われる。だが欧米主要4カ国と1戸当たりの床面積を比較すると、日本は決して狭くはない。1人当たりの住宅床面積は、日本が最下位だが大きな差があるわけではない。ただし、日本の借家は狭さが際だっている。日本海側の各県は、専用住宅の規模が一様に大きく、持ち家住宅率も高いのが特徴だ。対して、1住居当たりの延べ面積は、最も狭いのは東京都、次いで大阪府、神奈川県である。「豊かな住生活」とは、家の広さや住環境ばかりでは図ることができない。 （続きを読む）

「南国」沖縄に移住したいという人が増えている。ダイビングなどマリンスポーツを楽しみながら暮らしたいという若者から、終の住処を沖縄にしたいというシニア・シルバー層まで性別も年齢もさまざまだ。だが沖縄は決して「楽園」とばかりはいえない。現実とのギャップに耐えられず、本土に帰る人も少なくないのだ。沖縄の賃金所得は全国で下から2番目、完全失業率は全国でも最も高い数値である。その背景には沖縄の経済構想そのものがもつ課題があるだろう。 （続きを読む）

住宅リフォーム市場が拡大中だ。市場拡大の大きな要因の一つは、団塊世代のニーズであろう。建てた家が修繕・修理が必要になった、定年退職などにより資金的な余裕がある。さらに、夫婦二人での生活や子供夫婦との同居など新しい暮らしがスタートするという人も少なくない。住み替え・改善の意向がある世帯のうち、「リフォームを行う」という回答の割合が、「家を購入する」、「家を借りる」、「新築する」を上回っている。 （続きを読む）

「持ち家か賃貸か」というのは、人生における大きなテーマの一つである。支払いコスト「総負担額」で比べると、購入した方が賃貸よりも支出が少なくなる。だが、少子高齢化が見込まれ、長期的に見れば地価が下落傾向にある中では、所有することのリスクも大きくなる。さらに、住宅ローンを利用している場合は、金利上昇のリスクもある。持ち家か賃貸かは、生活状況や社会の変化が大きく影響することは間違いなさそうだ。 （続きを読む）

核家族化や晩婚化などにより、郊外の一戸建てに住むことに魅力を感じない人が増えている。郊外の一戸建て住宅に住んでいたシニア世代の夫婦が、利便性の高い都心のマンションに移るケースが多く見られる。また、共働き夫婦が職場に近いマンションを選んだり、独身者が一人で住むためのマンションを購入したりする例も増えているという。特に都心部でマンション人気が高まっている最大の理由は、ここ数年、住宅地地価が下落傾向にあり、手ごろな価格で購入できるようになったことだ。 （続きを読む）