調査結果の検索結果

日本の労働人口は1998年の6793万人をピークに減少の一途をたどっている。企業研修や能力開発に積極的な企業ほど、業績がアップする傾向が強いという結果がでている。一方、社員側も能力開発に対する積極的な態度がうかがえる。企業研修の中でも特に急増しているのが「eラーニング」だ。組織における人材開発の目的で最も多かったのが「長期的人材の育成」で71.9％を占めている。社員に修得・強化して欲しいと考えているのは「マネジメント能力」（70.8％）と圧倒的なトップを占めている。 （続きを読む）

生涯学習は忙しい現代人には敷居が高かった。しかし最近では社会人の"学び"が急速に身近になってきた。公共機関が行っている講座、民間のカルチャーセンターなどや大学の公開講座、通信教育など、その人口は延べ4000万人近く、生涯学習の裾野は確実に広がっている。学習をする理由は、世代や性別を問わず、自己啓発的な回答が多い。生涯教育の一環として注目されているのが、社会人の大学・大学院生の急増だ。ただし、継続的に続けることが前提の生涯学習では「近距離で安価」が一つのキーワードになりそうだ。 （続きを読む）

首都圏への一極集中の問題が指摘されて久しい。東京圏（東京都、神奈川県、埼玉県、千葉県）への転入者数への、ここ数年の転入超過数は毎年10万人程度。1都3県だけで、全国の総人口（1億2776万7994人）の約27％を占める。法人事業税は、全国の約25％が東京に集中しているといわれ、地方との格差も大きな問題になっている。「東京から地方へ人口や諸機能を分散させるべき」とする回答が7割強に上っている。こうした議論は、国民を含め、国のあるべき姿を検討し改革を進めていくべきであろう。 （続きを読む）

「南国」沖縄に移住したいという人が増えている。ダイビングなどマリンスポーツを楽しみながら暮らしたいという若者から、終の住処を沖縄にしたいというシニア・シルバー層まで性別も年齢もさまざまだ。だが沖縄は決して「楽園」とばかりはいえない。現実とのギャップに耐えられず、本土に帰る人も少なくないのだ。沖縄の賃金所得は全国で下から2番目、完全失業率は全国でも最も高い数値である。その背景には沖縄の経済構想そのものがもつ課題があるだろう。 （続きを読む）

戦後、特に高度成長期には、日本人の食生活のスタイルが大きく変化して、家の外で食事を摂る機会が増えてきた。それに伴って、戦後の外食産業は発展の一途をたどってきたといってよい。ところが、外食産業の市場規模は1997年の29兆702億円をピークにして、以後は2005年まで連続で低下している。 （続きを読む）

日本版SOX法対応のうち、主にIT全般統制にかかる準備状況について、自社の状況に関して調査したところ、文書化等の内部統制の準備は進んでいるが、IT全般統制、特にITガバナンスやIT組織の整備が従来から比べても進化したとは言えない状況との結果となった。内部統制を実際に運用して行くにあたって、IT統制面で不安があることが明らかとなった。 （続きを読む）

夏本番を向かえ、エアコンが大活躍する日々が到来。インターネットコムとgooリサーチは「エアコン購入に関する調査」を行い、インターネットユーザーがどのようにエアコン選びをしているかなどを探ってみた。... （続きを読む）

全国の小学生を対象にスポーツについて調査をしました。今回の調査結果より、多くの子どもにとってスポーツ・運動が生活の中で大きな割合を占めていることが明らかとなりました。一方で、約２割の子どもが運動頻度について「月に数回」「ほとんどやっていない」と回答しており、運動不足の子どもたちも一定の割合で存在することがわかりました。 （続きを読む）

梅雨が明ければ、いよいよ夏本番です。気象庁も今年は「夏らしい夏になりそう」と予報しています。暑い夏をどう乗り切るか、「夏バテ」対策などを探ってみました。「夏バテ」になることがあるかどうかを聞くと「ある」が６７％でした。とくに女性は７３％で「夏バテ」の悩みが強いようです。 （続きを読む）

参院選が１２日に公示されるのを前に、参院選や今の政治に対する若いネット利用者の意識を探りました。今回の参院選に関心がある人は、「大いに」と「多少は」を合わせて５７％でした。年代別では３０歳代（計５８％）が最多で、１０歳代でも計５５％に上りました。 （続きを読む）