調査結果の検索結果

2005年から始めた本調査は今年で5回目となった。2009年、乳がん検診指針の対象である40歳以上の女性のマンモグラフィ受診率は平均55.4%。日本での乳がんの罹患率が40才代で急上昇するにもかかわらず、40歳以上の女性の検診未経験者（自己検診を含む）が約20％近く存在した。 （続きを読む）

政府は、2020年までの温室効果ガス削減の目標値を、05年比で15％減（1990年比で8％減）と定めた。環境団体などからは、低炭素社会の実現のためにもっと高い数値を掲げて努力すべきだという意見がある。一方、経済界からは、目標が高すぎて産業界や個人への負担が重くなる、という批判が出ている。そこで、この目標値15％について聞いてみた。 （続きを読む）

政府のエコカー減税や買い替え支援策を追い風に起こったエコカー（環境対応車）ブーム。先頭を走るハイブリッドカー（HEV）人気はますます過熱している。　6月の車名別新車販売ランキング（日本自動車販売協会連合会などが発表）では、トヨタ自動車のHEV「プリウス」が2万2292台で、軽自動車を含む総合ランキングで初めてトップになった。受注は20万台を超えた。ホンダのHEV「インサイト」も8782台で、プリウスの勢いには及ばないものの、2月の発売以来、月間販売目標の5000台を大きく上回り続けている。そこで、HEVに乗りたいかどうか、理由とともに聞いた。 （続きを読む）

本調査は、慶應義塾大学ＳＦＣ研究所が、民間10組織および学外の学識経験者と共同で研究する「eラーニングビジネスモデル研究会」での内容の検討を経て、NTTレゾナントと共同で調査の企画・設計・分析を行ったものです。今回の調査結果から、学習開始前、開始後等のそれぞれのプロセスによって、リアルとネットでのコミュニケーションを使い分けるということがわかりました。 （続きを読む）

雑誌「プレジデントファミリー」とgoo リサーチの共同調査。子育て中または子育て後に再就職を経験した40代の既婚女性に、再就職先の満足度について聞いてみた。 （続きを読む）

インターネットコムとgooリサーチによる「地上デジタルテレビ放送に関する定期調査」の第6回目の報告である。地上デジタルテレビ放送について定期的に意識や利用動向を探っていく。 今回もまず、地デジ対応環境... （続きを読む）

地球環境に配慮した商品や、売り上げの一部が発展途上国への寄付に回される商品の購入経験を中心に、消費者が企業のCSR活動をどのように受け止めているか調査を行った。環境対応商品等の購入経験については、食品や日用品を中心に、約5割の人が購入したことがあると回答した。主に店頭で見つけた時に購入しており普段から問題意識を持って購入している人は少ない。また、購入経験がない人の7割に今後の購入意向があり、通常価格と同等か1割増しまでの価格帯なら「買いたい」と考えている。一方、購入意向のない人の約半数は、「本当に社会貢献につながっているかが分からない」「価格が高い」と感じる傾向にあった。 （続きを読む）

昨年来の金融危機の影響を受けた企業環境の厳しさから、60.5％が研究開発投資の凍結や見直しを行っている。また「中核でない研究開発テーマや機能の他社への売却や移管」について、35.9%が「関心がある」と回答しており、今後、研究開発機能の売却・移管の傾向も見られる。売却・移管の推進理由については、「研究開発のコスト削減が必要」（31.7%）とコスト削減の視点の一方で、「他社や他研究機関との連携によるオープン・イノベーションが必要」（53.7%）と研究開発の高度化への前向きな回答が示されている。 （続きを読む）

人口は減少、工業用水もリサイクル率の向上によってほぼ横ばい。よほどの気候変動がない限り、日本に水資源問題は存在しないと考える人は多い。ここに新たな視点を提供したのが東京大学生産技術研究所の沖大幹教授らのグループだ。彼らが発表したヴァーチャルウォーター＝仮想水、という概念は英国のトニー・アラン教授が1990年代初頭に提唱した考え。中近東など絶対的に水資源量が少ない地域で、なぜ水不足をめぐる国家間のトラブルが深刻にならないのかという問いかけから発して、大量の食糧輸入という形で水資源を輸入しているからだ、という結論を導き出している。 （続きを読む）

救急および地域医療体制の不備要因と指摘される医師不足を検証した。ＯＥＣＤによれば、「人口1000人あたりの医師数」は加盟国平均3.0人に対して日本は2.0人と、たしかに少ない。また、「医師の労働実態調査」によれば、過半数の医師が週57時間以上、うち15.0％が週73時間以上という過酷な労働状況にあった。「病院経営の現況調査」に回答した2837病院の43％が赤字という結果を、医師の過酷な労働状態の一因ともとらえられる。医師不足は医療問題の最大要因であると同時に、山積する問題の象徴ともいえそうだ。 （続きを読む）