清涼飲料水の自動販売機での購入に関する調査結果

共同調査 食べる

自販機で清涼飲料水を購入する際に交通系電子マネーの利用が、首都圏では約6割の結果となり、スマホ連動のサービスを提供する新型の自販機も増加中で、今後の自販機の利用率向上が期待されます。購入促進を実現するには「ゲーム性」や「多様性」「利便性」の充実が、さらに未来の自販機には、「コンビニ」化とスマホアプリとの連動で過去の購入履歴や、自分の体調、購入した食べ物とのバランスを考慮した商品のお奨めをしてくれる「レコメンデーション+α機能」を期待する意見が伺える結果となりました。

金融サービスの利用動向調査

共同調査 費やす

近年、ATMやインターネットバンキングなどの非対面チャネルの利用が拡大し、インターネット専業銀行を中心とした新たな形態の銀行も存在感を増してきています。一方で、地方の過疎化が進み、銀行窓口の営業時間短...

NPS®業界ベンチマーク調査

自主調査 働く

NPS®(Net Promoter Score®)の日本市場におけるベンチマークとして、金融・通信・ハイテク機器・EC・旅行業等の21業界・全140ブランドにわたるNPS調査を実施しました。

第20回[トピQ・ネット調査]<コンビニについて>

共同調査 暮らす

コンビニエンスストアは、「買い物」だけでなく、今や様々なサービスを提供してくれます。こうしたコンビニの営業時間を見直そうとする動きが、各地で広がりつつあります。地球温暖化対策の一環として24時間営業を規制し、消費電力を節約しようとするものです。10~30歳代はどのようなことでコンビニを利用し、規制論議をどう受け止めているのでしょうか。

生活インフラサービスの満足度調査

自主調査 暮らす

調査対象業種(インターネット、携帯電話、鉄道、長距離交通)の中で、「総合満足度」がもっとも高い業種はインターネット。しかしながら、「継続利用意向」はインターネットが調査対象業種の中でもっとも低く、転換可能性が高い業種であるといえます。

ライブドア事件に関する調査

共同調査 流行る廃る

「ライブドア・ショック」が多くの個人ネット投資家に"被害"を与えたことが浮き彫りになった。ただ、短期売買の多いネット投資家の8割が、今後も投資姿勢を変えないとしており、ライブドア事件の教訓が、どう生かされるのかは不透明だ。

生活インフラサービスの満足度調査

自主調査 暮らす

調査対象とした業種(エネルギー、インターネット、携帯電話、鉄道、金融機関)の中で、「総合満足度」がもっとも高い業種はエネルギーだった。「総合満足度」を地域で比較すると、鉄道輸送網が整備された関東、通信インフラ満足度の高い北海道・九州、地銀への満足度が高い近畿・中部という地域性があらわれています。

「43,000人のインターネットバンキング利用状況」に関する調査結果

自主調査 費やす

有効回答者数43,074名のうち、ネットバンキングを利用している人は75.2%と約4分の3を占めており、十分に普及している。また、ネット専業銀行の利用目的は、ネット上の商取引の資金決済が中心となっており、金融商品の購入については普通銀行よりネット専業銀行の利用割合が少ないことが見て取れる。