調査結果の検索結果

IR活動を通して、投資家に効果的に伝わっていると考える項目に、「決算・業績説明」「経営方針・中期計画」が挙げられ、伝わっていないと考える項目には、「人材の質」「研究開発・新技術」「環境・温暖化対策」「リスク情報」等、いわゆる無形資産を始めとする項目が挙げられた。 （続きを読む）

株式会社MM総研は、gooリサーチ会員モニターを使い、全国の就業者を対象とした「冬のボーナス商戦に関するアンケート」を実施した。2009年冬のボーナスでの使い途を尋ねたところ、「商品・サービスを購入する」と答えた就業者は40.5％と、昨冬の48.9％は下回ったものの、今夏の30.4％からは大きく上昇する結果となった。 （続きを読む）

読売新聞とgooリサーチが「東北地方で行きたい温泉」をたずねました。 （続きを読む）

昨年から今年にかけて開業した京阪中之島線、阪神なんば線の利用者は、6割弱と各沿線住民の利用率が高い。また新しい路線の整備などで、関西国際空港まで直通で行ける交通手段の増加、乗換え等を含めた空港までの全アクセス時間の短縮などの期待が大きい。鉄道ICカードの保有状況は、鉄道利用者の７～８割がICカードを保有しており、通勤・通学利用者を中心に普及が見られる。乗車機能以外にICカードを、電子マネー（４割弱）、蓄積ポイントの利用（２割）、クレジットカードとして（２割）利用されている。 （続きを読む）

戦後最大の不景気から回復が始まっていると言われている中で、消費に対する意欲がそれを裏づけしているかどうか、サービスを通じた体験などを購入する「コト消費」にスポットを当てた。特に、「食に関するコト消費意... （続きを読む）

読売新聞とgooリサーチが「夏休みに訪ねたい国内の世界遺産」はどこかをたずねました。 （続きを読む）

読売新聞とgooリサーチが「行ってみたい城」はどこかをたずねました。 （続きを読む）

今回は、「普段愛用しているシャンプー」について調査した。国内のシャンプー市場は、各メーカーが髪の補修力や、ツヤを出す力などをうたった商品を次々と投入し、群雄割拠の状態だ。 （続きを読む）

株式会社MM総研は、gooリサーチ会員モニターを使い、従業員数100人以上の大手･中堅企業及び学校･医療福祉法人の総務部門を対象に「法人ユーザーの携帯電話の導入配布状況・ニーズに関する調査」を実施した。個人情報保護対策の一環として、携帯電話・PHSを配布型に切り替える企業が年々増加している実態が明らかになった。もともと法人名義主体の12％から、ここ数年で法人名義主体が3倍強の39％に拡大する傾向が浮き彫りとなった。 （続きを読む）

60歳以上の親をもつモニターを対象に、携帯電話の利用状況や不安に思っていた点・相談にのった点などを調査した。その結果、60歳以上の親の4割以上が携帯電話を利用しており、同じ携帯電話会社を利用している親子の6割以上が「自分（子どもである回答者）が利用していた携帯電話会社に親が合わせた」という結果となった。本人（親自身）が購入した場合、父親からは34.6％、母親からは50.1％の人が購入前に相談にのっている。相談にのった人に、親が不安に思っていた点・相談にのった点を聞いたところ、父親・母親ともに「料金プラン」が最も多く、次いで「契約手続きについて」「電話機本体の価格について」となった。 （続きを読む）