共同調査
遊ぶ
株式会社オールアバウトとgooリサーチが、平日のワークスタイルと休日の過ごし方について調査したところ、勤務中の気分転換については、「おやつを食べる、飲み物を飲む」が約6割、「同僚との会話」が約5割あげられた。また、休日では、ひとりで過ごす場合は「インターネットやメールをする」が約8割、「友人と」は「外へ食事に行く」が約4割、「家族と」は「買物」が約5割となった。体の健康面では、「目の疲れ、かすみ、視力低下」が意識されており、さらに、ストレスを溜めないための工夫では「食べる、飲む」や「よく寝る」が約4割であった。
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共同調査
学ぶ
1都3県在住の25-44歳の女性が習い事をしている割合は約3割で、習い事の内容は「スポーツ」が50.3％と高い結果となった。習い事を始めた目的としては「体力アップ」（39.0％）が高い一方で、良かったこととしては「ストレス発散」（41.6％）、「新しい仲間」（31.9％）が高く、当初の目的と実際に始めた後の実感が異なることが伺える。また、習い事にかける費用は、月にレッスン代として5千円以上～1万円未満が36.1％、レッスン代以外（教材・道具など）として5千円未満が約半数という結果であった。
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自主調査
伝える
約半数の人がブログまたはSNSを開設（参加）している。またブログを開設している人の4割以上の人が複数開設している。ブログの開設理由は「日記帳・備忘録代わり」が最も多い。更新はPCが中心だが、若年女性は携帯電話との併用との意見が多い。ブログにおけるアフェリエイト導入率は35.2％。そのうち高収入を得ているユーザはごく一部。ブログ・SNSともに4割以上が「0円（収入なし）」と回答している。
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自主調査
学ぶ
企業におけるeラーニングの導入率は29.0％となっている。学習分野では「IT」、「自社業務スキル」が多く、自社開発のeラーニングサービスが42.6％と最も多い。eラーニングのメリットは「受講者のペースに合わせた学習ができる」が多く、デメリットは「一人でパソコン等に向かうため緊張感が保てない」となっている。モチベーション維持策としてeラーニングの効果があると回答した企業は62.0％と、維持策を実施していない企業の37.4％よりも24.6ポイント高い結果となった。
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自主調査
伝える
動画共有サイトの利用ジャンルは、音楽系、テレビアニメ系が多い他、企業や有名人等が提供する広告コンテンツの利用経験率も48.4%となっている。また企業や有名人等が自ら提供するコンテンツの内容が良ければ動画共有サイトを利用したいとするユーザが31.7%を占める。
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共同調査
暮らす
20～35歳の独身会社員が、ひとり暮しの住まいを選んだ理由として「セキュリティ」を挙げた人は13.8％と低く、近所づきあいでも「隣の人の顔も知らない」人は5割弱という結果になった。また、防犯対策としては、「ドアのカギをかける」が意識・行動ともに高く7割に達している。一方で「防犯カメラの設置」や「ピッキングに強いカギ」など、費用負担が発生する対策は意識としては高いものの、行動として現れていないことがわかった。また、防犯対策のための費用は「1万円未満」が7割に達した。
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共同調査
伝える
若年層では、ソーシャルネットワーキングサービス（SNS）やブログをはじめとしたさまざまなCGMサイトの利用が定着してきたが、シニア層の利用実態はどうか。今後、コミュニティーサイトがシニア層に広く利用されるためにはどうすればよいか。コミュニティーサイトの利用状況や今後の利用意向、阻害要因などから、シニア層がコミュニティーサイトに求めることについて調査した。
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共同調査
遊ぶ
50-60代のミセスが家庭で「ゲーム機」を所有している割合は41.3％と、「プリンタ」（94.1％）に比べると低いものの浸透しつつある様子が明らかになった。所有機種は「任天堂DS」（65.5％）と「PlayStation（2・3も含む）」（61.5％）が高い結果となった。またゲームのジャンルでは、ゲーム利用者・非利用者ともに脳トレ・英語・漢字などの「学習ソフト」が挙げられており人気の高さが伺える。
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共同調査
遊ぶ
保管容量や機能などに差をつけたサービスが展開される「オンラインアルバムサービス」。認知度は72.4％と高いものの、利用意向者は39.4％にとどまっている。「他人と画像を共有する気がない」「興味がない」以外に「利用の仕方がよく分らない」といった複雑化による使いやすさに懸念を感じる層も少なくないようである。
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自主調査
守る
環境・社会報告書の一般消費者への到達率(認知・閲読状況)は45.8%と対象者の約半数近くが報告書の存在を知らない。その一方、一般消費者にとって関心の高い環境問題として、「地球温暖化」は81.6%と多数の関心事となっている。また、本年開催される洞爺湖サミットや「不都合な真実」等の環境問題を題材にした話題がマスメディアへ露出される機会が高まったことを背景に、2005年の調査時と比較すると、未婚の20代以下で17.5%も上がっており若い年齢層での温暖化への関心が急上昇している。
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