「第2回 乳がんに関する2万人女性の意識調査」調査結果

自主調査 病む

8割以上の女性が乳がんに関心を示す一方、「日本人女性の30人に1人以上がかかる」「女性のがん死亡原因のトップである」といった乳がんに関する実態を理解している人は約2割にとどまり、依然として乳がんに関する認識が低いという実態が浮き彫りとなりました。また、半数以上の人が乳がん検診の経験はなく、日本人女性の原因別死亡者数は「乳がん」が「子宮がん」の約2倍に及んでいるにもかかわらず、検診受診率は「子宮がん」より下回っていることが分かりました。

「トリノオリンピックに見るスポーツ支援」に関する調査結果

自主調査 遊ぶ

トリノオリンピックは荒川静香選手の金メダルがクローズアップされたが、全体の約8割が日本選手団の実績について期待を下回ったと回答しており、日本勢が不振であったという印象を持っていることを示している。不振の原因として、選手を取り巻く構造的な問題が多く指摘されており、特に国主導による財政的援助の必要性が多く挙げられている。

50代の「埼玉都民」「神奈川都民」「千葉都民」の定年退職後の「職」に関する意識調査

共同調査 働く

東京23区に勤務する50代の「埼玉都民」「神奈川都民」「千葉都民」が定年退職後、「職」をどこに求めるのか、どのような職業を望んでいるのか、現在の50代の大量退職は地元の雇用創出につながるのか、といった視点から調査を実施した。総じて、引き続きこれまでの能力を活かせるような職業の機会を定年退職後も望んでいるが、半数から約3分の1が「地元以外」に求めている。

ニート・フリーターに関するアンケート

共同調査 働く

「ニート」日本社会にすっかりなじんだ感のあるこの言葉。通学もせず働いてもいない無業者を指し、推計でその数64万人。200万人を超えるフリーターの増加とともに多方面への影響が懸念されている。アンケート結果でも「ニートは社会にとって問題」という共通認識ができていることがわかった。

ロボットに関するアンケート

共同調査 働く

自宅にロボットがある人は100人中9人―。日刊工業新聞社がNTTレゾナントと共同で「gooリサーチ」を利用して実施した「ロボットに関するアンケート」で分かった。世界的な製造業の生産拡大で、産業用ロボットの需要が増加。人型のサービスロボットの開発も活発となっている。

衆院選の争点に関するアンケート

共同調査 生きる

郵政マネーをより効率的な民間が運用すれば経済活性化するとの指摘は根強い。毎日新聞がNTTレゾナントの協力で行ったインターネット上のアンケートでも、郵便局が日本最大の金融機関であることについて、73%が「資金運用が政府の影響下にあり結果的に特殊法人などの無駄遣いを支えている」と答えた。

少子高齢化についてのアンケート

共同調査 生きる

毎日新聞がNTTレゾナント社の協力を得て行ったインターネット上でのアンケートで、女性を対象にした「今と何が変わったらもっと子どもを産みたいか」という質問(複数回答)に対し、「子どもがいても働きやすい職場になる」が43.0%でもっとも多かった。