調査結果の検索結果

日刊工業新聞社はgooリサーチと共同で、20代、30代に回答者を限定してネットアンケートを実施した。「最も深刻な格差」の95％以上が「所得」と回答。その「弊害」として、9割近い人が 「貧困層の増大による社会不安」と回答を得た。 （続きを読む）

2007年から団塊世代の退職が本格化し、余暇のあるシルバー世代が増加することで、個人旅行のブームに火がつきそうだ。さらに、景気回復やインターネットの発達なども追い風になる。読売新聞とＮＴＴレゾナントが共同で行った消費者モニター調査で20歳以上の男女に旅行への関心を聞いたところ、人気の旅行先は国内は北海道、海外では「ハワイ・グアム・サイパン」がトップだった。 （続きを読む）

旅行や仕事など、海外渡航をする人が多くなっている。今回は「海外旅行、海外赴任時における予防接種について」をテーマに調査を実施し、病気への自己防衛に関する意識をレポートした。 （続きを読む）

私立の小・中学校を選択したい割合は、大都市圏で約1～2割と他地域より多かった。また、中学まで公立と回答した5割のうち、約半数が経済的理由を挙げていた。小、中学とも、受験意思決定や学校選択は9割が親単独か親子の意見によるという結果となった。 （続きを読む）

中国ビジネスの大きな課題は人件費の上昇ー。日中経済の相互依存関係が一段と深まる中で実施した中国ビジネスに関するアンケートでわかった。人民元切り上げから一年、今後の中国経済動向、冷え込んだ日中関係などについて、日本のビジネスマンがどういう見解を持っているのか、探ってみた。 （続きを読む）

自宅にロボットがある人は100人中9人―。日刊工業新聞社がＮＴＴレゾナントと共同で「gooリサーチ」を利用して実施した「ロボットに関するアンケート」で分かった。世界的な製造業の生産拡大で、産業用ロボットの需要が増加。人型のサービスロボットの開発も活発となっている。 （続きを読む）

調査対象とした業種（エネルギー、インターネット、携帯電話、鉄道、金融機関）の中で、「総合満足度」がもっとも高い業種はエネルギーだった。「総合満足度」を地域で比較すると、鉄道輸送網が整備された関東、通信インフラ満足度の高い北海道・九州、地銀への満足度が高い近畿・中部という地域性があらわれています。 （続きを読む）

家計は金融資産の安全性を重視。今後も預金や郵貯の保有意向は強い。多額の金融資産を保有する高齢者層の一部では、株式などのリスク資産保有の意向が高め。郵政民営化後も、郵貯は大きく減らない可能性が高い。郵政民営化に最も期待することは、「政府部門全体でのリストラ実現」。 （続きを読む）

今回から調査エリアを全国に拡大したため、前回までとはアンケート回答時にいた場所の割合が大きく異なる結果となった。特に「電車の中」、「駅のホーム」の減少と、「自宅」の増加が目立つ。 （続きを読む）

容器リサイクル法改正に関する一般消費者の意識調査を実施。スーパーのレジ袋の有料化には半数以上が賛成と回答。「ある程度の負担」は容認しているという結果であった。 （続きを読む）