調査結果の検索結果

パソコンを購入する際の商品情報を参照したり、購入した商品についてのサポート情報等を得るという目的に関して、パソコンメーカーが運営する情報サイトは最も重要な情報源として使われています。65.5%の人がPC情報サイトを利用していると回答し、76.3%の人が満足している、という回答が得られました。 （続きを読む）

読売新聞とＮＴＴレゾナントが共同で実施した消費者モニター調査で、3歳から中学生の子どもを持つ約1000人に尋ねたところ、4分の3の家庭で子どもに習い事をさせていた。習い事では学習塾の割合が3割と最多で、音楽・美術など文化系や、水泳・武道などスポーツ系の習い事に通う子どもも多い。 （続きを読む）

駅ナカを利用する理由としては「移動途中に立ち寄れるから」「改札口を出なくても買い物ができるから」など、利便性をメリットとして挙げる声が多い。駅ナカの利用時間については、約半数の人が10分未満と答えており、駅ナカでの買い物などにはあまり時間をかけない人が多くなっている。 （続きを読む）

読売新聞とＮＴＴレゾナントが共同で実施した消費者モニター調査で、住宅ローン金利の見通しを聞いたところ、全体の約8割が「上昇していく」と答えた。住宅の新規購入や建て替えを検討している人の4割近くは、住宅ローン金利や地価などの上昇傾向を検討の理由にあげた。金利や地価の先高感が、住宅需要を後押ししているようだ。 （続きを読む）

調査対象業種（インターネット、携帯電話、鉄道、長距離交通）の中で、「総合満足度」がもっとも高い業種はインターネット。しかしながら、「継続利用意向」はインターネットが調査対象業種の中でもっとも低く、転換可能性が高い業種であるといえます。 （続きを読む）

秋冬用の化粧品が店頭を華やかに彩る季節になった。読売新聞とＮＴＴレゾナントが共同で実施した消費者モニター調査で、20歳以上の女性に、日ごろ化粧品を買う場所を聞いたところ、6割超がドラッグストアと答え、通信販売も半数近くが利用していた。 （続きを読む）

約8割の回答者が「健康食品」の利用経験がありと回答しました。多くの消費者に「健康食品」が広く浸透していることが分かりました。利用のきっかけとなった情報源として「テレビ番組を見て」「インターネットを見て」「家族・親族から勧められて」が挙げられました。また、「健康食品」の利用に関する不具合・不満等の経験を質問したところ、利用者の約4割が「期待していた効果が得られなかった」と回答しました。 （続きを読む）

家庭用一般製品（家具や住宅関連の製品・衣類等・家電製品・その他消耗品等）に関するトラブル発生時の「情報収集」は、約4〜5割が「製造業者に問い合わせる」と回答しています。また、情報源としての各媒体の信頼度に関しては、「新聞」「テレビ」「インターネット上の情報」は約7割から信頼されています。特に「インターネット」については、製造業者や消費者相談センター自らが豊富な情報をいつでも発信できる媒体であるため、今後積極的に活用することが効果的であると思われます。 （続きを読む）

回答者の8割以上が、新型インフルエンザの流行に対して、不安を持っていることがわかりました。しかし、国や行政機関による説明が十分に行われているとする回答者は、低い割合に留まっています。また、新型インフルエンザの感染が拡大した場合の対応を尋ねたところ、「なるべく控えるようにする」が7割近く占めたことから、適切な情報提供がなされれば感染拡大を防ぐ行動への協力が得られると考えられます。 （続きを読む）

製紙最大手の王子製紙が北越製紙に仕掛けた「敵対的ＴＯＢ（株式公開買い付け）」は不成立に終わった。読売新聞とＮＴＴレゾナントが共同で実施したインターネットによる消費者モニター調査で、自分の勤める会社に敵対的ＴＯＢが仕掛けられたら「反対する」と答えた人が4割を超えた。サラリーマンにとって"黒船襲来"とも映る敵対的ＴＯＢへの抵抗感は根強いようだ。 （続きを読む）