調査結果の検索結果

全体のうち約8割が子どもを対象とした企業の社会貢献活動を認知し、約5～6割に参加経験があることがわかりました。子どもが企業の社会貢献活動に参加した後、親の約半数が企業イメージ、商品・サービスへの魅力度が向上したと回答しました。また、同じく約半数が、企業のホームページ閲覧やサービス・商品の購入・利用検討、購入・利用といった消費行動に変化が生じていることから、子どもを対象とした企業の社会貢献活動の消費者に与える影響の大きさがうかがえました。 （続きを読む）

2012年度に団塊世代が65歳を迎え、大量に労働社会から引退することを背景に、シニア世代の生活実態を明らかにすることを目的として、今回は情報端末の保有状況等について、60歳以上のgooリサーチモニターを対象に実施しました。 （続きを読む）

インターネットアンケート・サービスを提供する「gooリサーチ」は、消費者のメディア接触行動に関する調査を実施しました。本調査は、メディア利用におけるトレンドや変化の兆しを把握・分析する「メディア利用状況」に関する調査の第3回目です。 （続きを読む）

3月11～12日にかけて発生した東日本大震災以降の生活の変化を聞くため、「震災後の被災地支援および価値観の変化に関する調査」を実施した。日ごろの生活や企業活動に対する価値観への変化が見られ、日常生活の中で社会貢献につながる行動をしたいという意識が高まったことが分かった。 （続きを読む）

2011年3月11日に発生した東北地方太平洋沖地震とそれに続く津波は、東北地方や関東地方の広域にわたり、福島の第一原発事故を含む大規模な被害をもたらした。 この影響で、東北地方はもとより、首都圏の交通... （続きを読む）

今回の調査では、1週間における各メディアの毎日利用の割合が「テレビ」で91.1％と最も高く、続いて「PCからインターネット(88.9％）」となりました。前回調査結果（H22.7）と比較して、「テレビ」が3.6ポイント増、「PCからインターネット」が1.1ポイント増、「スマートフォンからインターネット」も3.1ポイント増となるなど、メディア全体で毎日利用の割合が増加傾向にあります。 （続きを読む）

海外生活全般の総合的な満足度について、約7割が満足と回答しており、全般的に満足度が高いことが分かりました。個別満足度でみると、満足の割合は「住宅」が約6割と高い一方、不満は「食生活」となり3割半ばでした。具体的な不満として「日本の食材の入手が困難」などが挙げられています。生活全般の総合的な満足度に影響を与えている要因を把握するため共分散構造分析を行ったところ、「住宅」や「食生活」「地域住民との関係」を要素とする『快適度』が最も大きな効果を与えていることが分かりました。 （続きを読む）

給料日前、できるだけ出費を抑える方法として、上位5位のうち4つが食事に関する節約術でした。「外食をしない」（1位）、「安い食材しか買わない」（2位）、「買いだめした食材を消費」（4位）、「自炊する」（5位）と、いずれも簡単に実践できそうな節約法といえます。 （続きを読む）

生きていると思われていた高齢者の死亡や所在不明が全国で相次ぐなか、毎日新聞がＮＴＴレゾナントの協力を得て行ったインターネット調査で原因を聞いたところ、「自治体や国の制度が機能していない」と指摘する人が４７％に上った。 （続きを読む）

「PCからインターネット」の毎日利用が約9割となり、主力メディアとして定着していることが分かりました。携帯電話からのインターネット利用時間では、「女性10代」が最も長く、1日に1時間以上利用する割合が5割を超えた一方で、「女性20代」では3割弱と年代別の差異が顕著に現れました。「動画共有サービス」の利用率では10代男女で約8割となり、ソーシャルメディアが若年層を中心に普及していることが明らかになりました。 （続きを読む）