調査結果の検索結果

6歳以下の子どもを持つ既婚女性が働く理由の第一位は「食費、生活費など家計を支えるため」となり、8割を超えました。また、今後欲しい育児サポート制度として「育児サービス利用料の補助」が最も多かったことからも、厳しい家計状況が伺えました。今年の6月に支給が開始した子ども手当の支給方法については、「現在のまま（年３回でよい）」が最も多く約6割となりました。一方、「分割ではなく、毎月で欲しい」という声も、世帯年収600万円未満では3割以上となりました。 （続きを読む）

一般個人（20歳以上、学生・フリーターを除く）の最近の金融取引動向や、「金融リテラシー」に応じた行動プロセスや運用スタイルの特性を把握するため、調査を実施した。 高リテラシー層は、必要な情報を主体的に... （続きを読む）

「PCからインターネット」の毎日利用が約9割となり、主力メディアとして定着していることが分かりました。携帯電話からのインターネット利用時間では、「女性10代」が最も長く、1日に1時間以上利用する割合が5割を超えた一方で、「女性20代」では3割弱と年代別の差異が顕著に現れました。「動画共有サービス」の利用率では10代男女で約8割となり、ソーシャルメディアが若年層を中心に普及していることが明らかになりました。 （続きを読む）

日本で近年定着しつつあるダイバーシティ・マネジメントについて企業の取り組み実態を調査したところ、9割以上の企業で何らかのダイバーシティ・マネジメントを行っていました。取り組みの成果は「従業員のモチベーション向上」と「優秀な人材登用」が多く挙げられる一方、ダイバーシティという考え方が周知徹底されていない、社員の理解や意識が低いという課題が存在することも明らかになりました。 （続きを読む）

今回の調査結果より、大学の社会的役割に対する期待の高さが明らかとなりました。講義内容を公開している大学のWebサイトの利用ニーズは7割に上り、講義の評価機能や口コミ機能の追加が求められています。 （続きを読む）

消費者モニターの10代から60代までの方を対象に、携帯電話との関係や存在に関する調査を実施しました。主に、携帯電話との現在の関係や理想的な関係を『人』に例えて調査しました。 （続きを読む）

昨年に引き続き、研究開発投資の凍結・見直しが増加する厳しい状況下の一方で、「研究開発のポートフォリオやロードマップの策定」が進んでいることや、「中核でない研究分野の売却・移管」、「オープン・イノベーションによる外部連携」、「知財の積極的な活用」への関心が増加していることは、現在の逆風を前向きに捉えた日本企業の動きと言える。 （続きを読む）

社会的責任を果たすために企業が取り組むべき経営課題」としては、「地球温暖化の防止、省エネ」がトップで、60.1％の回答者があげている。また、企業が取り組むべき経営課題の優先順位については男女間で大きな差がみられ、女性では、「製品・サービスの安全・安心を第一に考えた経営」（38.8％）と、「地球温暖化の防止、省エネ」（36.8％）が他の項目を大きく引き離して高い優先度をもっているのに対し、男性は、「法蓮遵守」（30.5％）、「経営トップの説明責任」（28.2％）、「企業倫理」（27.9％）などの優先度が高い。 （続きを読む）

社会におけるITの重要性が高まる中でIT人材には深く幅広い能力が求められ、昨今の世界同時不況や、新技術の台頭をはじめとしたグローバル競争の激化を通じて、IT人材の意識は大きく変化しつつあります 。 人... （続きを読む）

深刻な雇用危機を迎えている日本の企業で働く就業者（正社員）に対し、企業で働くことについてどのような意識を持っているかを尋ねた。 ＜ポイント＞ 年収に対する不足感は、「200万円未満」が全体で76.2％... （続きを読む）