調査結果の検索結果

携帯電話やスマートフォンなどモバイルでのGPS機能が進化する中、カーナビとしてのモバイルの利用意向を尋ねたところ、16.9％の人が利用意向ありと答えた。一方で、カーナビには、オペレーターによるサービスや会員制サイトなど、より高度なサービスを求める声があることがわかった。 （続きを読む）

かかりつけの病院や医師のいる人は、保険薬局などその後の情報行動において、意識が高いことがわかった。例えば病院では76.6％が、保険薬局では58.1％が処方される薬について相談している。処方された薬について自分でインターネットで調べる人が約6割、お薬手帳の利用も比較的高くなっている。しかし、かかりつけ医がいる人もジェネリック医薬品や漢方薬の処方の相談をする人は少数派であることや、「現在かかりつけ医はいないが今後、欲しい」と考える人が約半数なことからも、健康や薬についての啓蒙活動は今後ますます重要になってくると思われる。 （続きを読む）

企業の育児サポート制度は、規模の大きい企業ほど多くの制度が導入されているものの、最も満足度が高かったのは10人未満の小さい企業であることがわかった。その背景には、時間や場所を制限しない在宅勤務などの利用率が高いことや、何より「周囲の理解」が得られていることが推測できる。また、企業に期待する育児サポートの制度としては、「育児サービス利用料の補助」や「事業所内保育所」が高い結果となり、子どものあずけ先にかかる費用が家計の負担となっていることが伺えた。 （続きを読む）

ランキング・ポータルサイトのランキングジャパンが発表した「ＩＴ業界で働く人が選ぶネット話題語ランキング2006」で第1位を獲得したのは「Web2.0」だった。ごく普通のネットワーク・ユーザーにとって身近なものとしては、ブログやＳＮＳ（ソーシャル・ネットワーキング・サービス）なども含まれる。 （続きを読む）

ここ数年、フリーペーパー・フリーマガジンの勢いが止まらない。駅構内や商業施設など、街じゅうのいたるところに配布のためのスタンドが設置され、さまざまな媒体が簡単に手に入るようになっている。日本生活情報紙協会が実施した「第3回全国フリーペーパー実態調査」によると、全国950社から1200のフリーペーパー・フリーマガジンが発行されており、総部数は2億9375万1880部に達している。 （続きを読む）

ここ20年ほどは美容や健康に対する意識の高まりから、エステティック市場への注目は高まる一方である。もっとも、ここ数年のエステティックサロンの市場規模はほぼ横ばいで推移。内訳を見ると、脱毛などの施術市場が全体の6割近くを占め、物販市場が3割強、そしてメンズエステ市場が8.5％という比率になっている。施術市場のうちレディスとメンズの比率は約7:1という。まだまだ圧倒的にレディスの割合が多いものの、ここに来てメンズ市場の伸びが著しい。 （続きを読む）

まずは、日本人の食生活をチェックしてみよう。手がかりにするのは、厚生労働省の平成16年国民健康・栄養調査結果の概要だ。最初に、循環器系の大敵、食塩。厚生労働省が定めた「健康日本21」での摂取量目標値は1日成人10グラム未満。2004年は10.7グラムと惜しいところまで落ちてきたが、10グラム以上摂っている人の比率をみると55.7％にもなる。次は、エネルギーを脂肪から摂取している比率を見る脂肪エネルギー比率。 （続きを読む）

国民の2人に1人が運転免許を持ち、マイカーを所有する現代、暮らしに欠かせないアイテムとなったクルマには、今どのような傾向があるのだろうか。 （続きを読む）

離婚率を調べてみると、同じ離婚率という用語で2種類の指標が使われていることに気づく。一つは、人口1000人当たりの離婚件数で、国民生活白書や国際比較などで使われている。離婚は景気の先行指標であるという指摘はしばしばされるところである。これに対して、もう一つの離婚率は、その年に何組が結婚して何組が別れたかを計る。いわゆる「できちゃった婚」をした24歳以下の若年層の離婚率が飛び抜けて高い。 （続きを読む）

時間貸し駐車場のサービスが多様化する中、7割を越える人が「空車」駐車場検索サービスを利用したいと答えている。また、携帯電話を利用した駐車位置検索サービスや駐車料金お知らせサービスなど差別化された駐車場が人気。 （続きを読む）