調査結果の検索結果

自販機で清涼飲料水を購入する際に交通系電子マネーの利用が、首都圏では約6割の結果となり、スマホ連動のサービスを提供する新型の自販機も増加中で、今後の自販機の利用率向上が期待されます。購入促進を実現するには「ゲーム性」や「多様性」「利便性」の充実が、さらに未来の自販機には、「コンビニ」化とスマホアプリとの連動で過去の購入履歴や、自分の体調、購入した食べ物とのバランスを考慮した商品のお奨めをしてくれる「レコメンデーション＋α機能」を期待する意見が伺える結果となりました。 （続きを読む）

調査の結果、今年公開された「グレイテスト・ショーマン」をはじめ、近年のミュージカル映画のヒットの背景で、20代女性の鑑賞率が特に高いことがわかりました。また、利用が広がっている有料動画配信サービスについては、映画館での映画鑑賞との関係を確認したところ、映画館での鑑賞本数が多いほど、動画配信サービスの利用率が高まる傾向がみられ、両者は競合関係というより共存関係にあると考えられます。 （続きを読む）

取り組みがスタートして3年半が経過した日本のMOOCの受講者は40万人にまで拡大している。受講理由として「職業上必要」の回答が前年比で大幅に増加し、今後、自身のキャリア上のスキルアップの選択肢としての活用や、学び直しニーズが増える可能性がデータから伺えます。MOOCで学習したい分野は、音楽・映画が最も人気だが、男性は歴史、女性は心理学が過去4年間で普遍的に人気分野となっています。 （続きを読む）

興味を持つ商品・サービスの情報取得の方法について、男性は「Web上の特定のサイトから」、女性は「テレビから」が最も高いものの、商品・サービスの購買を検討する際に参考にする情報源では、女性は「家族の意見」が全ての年代で1位と最も参考にしております。家での自由時間に使用する機器は、テレビ、パソコンが高いものの、女性20代に限ってはスマートフォンの使用が顕著に高い傾向が見られます。最近は複数の機器を同時併用して情報探索する傾向が全年代で7割弱まで進み、特に「テレビ・パソコン」、「テレビ・スマホ」、「パソコン・スマホ」の併用パターンが多くなっております。 （続きを読む）

全国10代～70代の男女を対象に、今回で6回目となる「映画館での映画鑑賞」について調査を実施しました。調査の結果、「邦画アニメ」の鑑賞率が昨年の調査から20ポイント増え62.6％となり「邦画実写」の鑑賞率とほぼ並びました。歴史的ヒットとなりました「君の名は。」を観た人全体のリピート鑑賞率は16.8％、特に男性20代では27.4％という高い結果となりました。また、ロングランを記録した「この世界の片隅に」を観た人の22.6%が感想をSNSなどに書き込みました。他のヒット作の平均が15％前後であることから、多くの口コミがオンラインで広く拡散されたことがわかりました。 （続きを読む）

直近1年以内に日本に訪れたアジア観光客によると、国や世代によって人気の観光スポットが異なることに加え、街のイメージとして、新宿は「便利」「にぎやか、活気がある」、渋谷は「最新トレンドを感じる」、銀座は「高級的な」「物価が高い」イメージを持たれていることがわかりました。 （続きを読む）

全国10代～70代の男女を対象に、今回で5回目となる「映画館での映画鑑賞」について調査を実施しました。調査の結果、10代の鑑賞率と鑑賞本数が増加し、男性10代については過去4回調査の中で最高の鑑賞率となりました。また、直近1年以内で最もヒットした「スターウォーズ フォースの覚醒」では、映画館に足を運んだ60代男性の約2人に1人が観たほか、オリジナルシリーズを知らない20代男性の鑑賞率も高いことがわかりました。 （続きを読む）

再就職希望の女性の学習意向スキルと、雇用側企業が求めるスキルとの間でミスマッチが生じており、再就職には企業側が求める能力のスキルアップも考慮すべきであることが推察される。能力・スキルを習得したい場所として「書籍、教材」「通信講座」などが高いが、『正社員』で就業したい方の回答には「大学・大学院」での学習意向もみられる。より専門的な知識や他者との問題意識共有や協働による学習の場所として、大学への期待も伺える。 （続きを読む）

国内MOOCの認知度や利用意向率は年々上昇が見られ、男性は「経済学＆金融」「ビジネス＆マネジメント」等の実務系、女性は「心理学」「音楽・映画」「栄養学」等の生活密着系の講座に人気が集まっている。JMOOC独自の反転学習（対面学習）を受講したい意見や、ネット上で意見交換・質問などをする場を「必要」とする意見が7割に達しており、直接的なコミュニケーションへの希望やソーシャルラーニングとしての必要性が高まってきていることが伺える。 （続きを読む）

一人一人の社員がワーク・ライフ・バランスを実現し、働きがいを持って活き活きと働き続けるために、『ワークスタイル変革』に対する関心が高まっています。朝型勤務、ゆう活からテレワークの普及拡大など、企業のみ... （続きを読む）