調査結果の検索結果

語学学習ソフトウェアをパッケージとオンラインサービスで販売するロゼッタストーン・ジャパンの調査では、英語に次いで中国語が注目されているようだ。インターネットコムとgooリサーチは、「外国語学習」に関する調査を行ってみた。 （続きを読む）

雑誌「プレジデントファミリー」とgooリサーチの共同調査。現代の中高生たちが抱える悩みについて、家族仲、友人関係、学業等、多岐に渡り聞いてみました。 （続きを読む）

読売新聞とgooリサーチが「好きだった（好きな）中学の授業」は何かを聞いたところ、答えが明快な「数学」が１位となった。 （続きを読む）

日本人は6年以上学校で英語を勉強してきたにもかかわらず、苦手意識を持っている人が多い。実際ＴＯＥＦＬでは、アジア地域でも最低レベルだ。その反動か、語学ビジネスが盛況。また、「語学は早いうちから習わせたほうがよい」と考える親が増えて、3歳から中学生までの子どものうち20％が「英会話・英語教室」に通っており、今後習わせたいお稽古としても21％でトップとなっている。最近は小学校でも英語学習を実施している学校が多く、2007年度には公立小学校の97.1％で英語活動を行っている。英語嫌いの子どもを生み出さないようなプランで英語義務化を推進してほしい。 （続きを読む）

『英タイムズ紙』別冊高等教育版が発表した「世界トップ200大学」で、100位以内に入った日本の大学はわずか4校。教育再生会議は、10年以内に日本の大学が上位30校に5校入ることを目標としたが、現実的には厳しい。日本は、教育費の公的支出が少なく、ＯＥＣＤ加盟国28カ国中、最下位。そのうえ、海外の有名大学の整った研究環境に魅力を感じる研究者の海外流出も多い。日本の大学への留学生は、アジアおよび近隣諸国で9割以上を占め、欧米からの留学生はほとんどいない。国際社会で通用する優秀な人材を輩出することが日本の大学の使命である。 （続きを読む）

毎日新聞がＮＴＴレゾナントの協力を得て行ったインターネット調査で、小中学校で学習量を増やす学習指導要領改定案を「評価する」が７９％に上った。評価する理由は「自分で考える力が育つ」が４２％で最多で、評価しない理由は「自分で考える力が育たない」が最も多く６４％であった。 （続きを読む）

50-60代のミセスが家庭で「ゲーム機」を所有している割合は41.3％と、「プリンタ」（94.1％）に比べると低いものの浸透しつつある様子が明らかになった。所有機種は「任天堂DS」（65.5％）と「PlayStation（2・3も含む）」（61.5％）が高い結果となった。またゲームのジャンルでは、ゲーム利用者・非利用者ともに脳トレ・英語・漢字などの「学習ソフト」が挙げられており人気の高さが伺える。 （続きを読む）

２００８年がスタートしました。「一年の計は元旦にあり」と言います。年の初めに目標を立てたか、どんなことを頑張りたいと思っているか、１０～３０歳代の意識を探りました。 （続きを読む）

新しい学習指導要領を審議している国の中央教育審議会が昨年１０月、小学校で英語の授業を行うことを中間報告に盛り込みました。英語について１０～３０歳代がどのように考えているのか、意識を探ってみました。 （続きを読む）

eラーニング利用経験率は18.6％を占めており、会社員等（会社経営者を含む）や大学生等（大学院、短大、専門学校生を含む）で高く、ビジネスマンや高校卒業後の学生を中心に利用が進んでいることがうかがえます。 （続きを読む）