調査結果の検索結果

読売新聞とgooリサーチが共同で実施した食生活に関する調査結果を元に、読売新聞本紙にて、～［食ショック］縮む胃袋～として連載された（全５回）。 （続きを読む）

首都圏（東京、神奈川、埼玉、千葉）在住の20代～30代の女性を対象に、自分の母親との関係や行動を調査することで、母娘でのお出かけ傾向および旅行傾向について探った。 （続きを読む）

働く女性たちは、自らの「住宅」に対してどのような価値観をもっているのだろうか。既婚・未婚別や年代別に分析することにより、働く女性たちの「住宅」に対する意識を探った。 （続きを読む）

利用頻度・総合満足度・今後の継続利用意向の全てにおいて、高島屋がトップに立っており、業界内で相対的に顧客満足度が高いことが分かった。伊勢丹、阪急百貨店が続き、これら3社が満足度の高い三大百貨店となっているといえる。 （続きを読む）

あなたは1日どのくらいの量のゴミを出していますか、と尋ねられたとしたら、たいていの人は答えられないだろう。で、2004年の1人1日当たりのゴミ排出量をご紹介すると、1086グラムになっている。これが、いかなる意味を持つ数字なのかだが、とりあえず1995年からの推移を見てみると、2000年をピークにして一貫して微減の流れにはある。 （続きを読む）

休日には家族そろって近所の遊園地へ。そんな行楽の風景は1983年「テーマパーク元年」から大きく変貌したと言われている。この年、東京ディズニーランドが誕生し、予測を覆して大成功をおさめた。日本の野外レジャー施設の歴史は、複数の遊具を備えた遊園地から、大規模なテーマパークへと移り変わっていった。あれから20年以上、テーマパークは今どうなっているのだろうか。 （続きを読む）

日本の人口問題を語るとき、初めて人口の自然減を体験した2005年はターニングポイントとして記憶されるだろう。今後44年間で3260万人、1年平均すると約74万人減ることになる。静岡市規模の都市が毎年一つずつ減っていくことになる。労働力人口の減少は経済成長率にマイナスの影響を及ぼす。出生数の減少により若年労働者は減りつつある。労働力人口は高齢化しながら減っていくことになる。人口の減少が日本の社会に及ぼす影響は不透明だが、新しい経営戦略、新しいビジネスモデル、新しいマーケティングが求められることは間違いない。 （続きを読む）

首都圏への一極集中の問題が指摘されて久しい。東京圏（東京都、神奈川県、埼玉県、千葉県）への転入者数への、ここ数年の転入超過数は毎年10万人程度。1都3県だけで、全国の総人口（1億2776万7994人）の約27％を占める。法人事業税は、全国の約25％が東京に集中しているといわれ、地方との格差も大きな問題になっている。「東京から地方へ人口や諸機能を分散させるべき」とする回答が7割強に上っている。こうした議論は、国民を含め、国のあるべき姿を検討し改革を進めていくべきであろう。 （続きを読む）

「南国」沖縄に移住したいという人が増えている。ダイビングなどマリンスポーツを楽しみながら暮らしたいという若者から、終の住処を沖縄にしたいというシニア・シルバー層まで性別も年齢もさまざまだ。だが沖縄は決して「楽園」とばかりはいえない。現実とのギャップに耐えられず、本土に帰る人も少なくないのだ。沖縄の賃金所得は全国で下から2番目、完全失業率は全国でも最も高い数値である。その背景には沖縄の経済構想そのものがもつ課題があるだろう。 （続きを読む）

「孤食」ということばがある。家族がいながら一人で食事をすることを意味することばだ。核家族化、男女共同参画社会の進行によって、「家族団欒」で食事をするという光景は減り「孤食」が増えている。2006年にNHKが行った「食生活に関する世論調査」では、家族と同居をしている人に対して、「家族全員で夕食を食べることが、どのくらいあるか」を尋ねている。 （続きを読む）