調査結果の検索結果

今回の調査結果によると、勤務先企業がビジュアルコミュニケーションシステムを導入している割合は29.8%を占めており、導入企業に勤務する回答者の47.6%がビジュアルコミュニケーションシステムを過去3ヶ月間に利用したことがあると回答していることから、ビジュアルコミュニケーションが企業に浸透しつつあることがうかがえます。 （続きを読む）

2006年の原油価格の高騰。7月には、実にWTI価格で1バレル77.03ドルにまで跳ね上がった。そのわずか2年前には、1バレル30ドル弱で価格上昇が懸念されていたのだから、いかに桁違いだったかが分かる。にもかかわらず、1973年の第一次オイルショックの時のような社会的混乱はまったく起きず、むしろ、電気料金は2年前よりも下がっていた。 （続きを読む）

米国のアル・ゴア元副大統領が出演した映画「不都合な真実」。最初から最後まで地球温暖化問題をゴア氏が語り続けるという構成にもかかわらず、退屈という反応は少なく、この種の映画としては異例のヒットになった。その後押しもあったのか、2001年以来、京都議定書を離脱したままの米国で、2007年4月、米連邦最高裁がCO2など温室効果ガス(図1)を「大気汚染物質」として、政府に排出規制を促す判決を下している。 （続きを読む）

ペットブームということばが使われてから久しい。実際にどれだけの人がペットを飼っているのだろうか。内閣府が実施した「動物愛護に関する世論調査」によれば、2003年時点で約3人に1人がペットを飼っている計算になる。内閣府の以前のデータを見ても、この比率は1979年以来ほぼ変化していない。ただし、飼っているペットの種類には大きな変化が見られる。 （続きを読む）

たばこのリスクをおさらいしておこう。喫煙者が非喫煙者と比べて、どのくらいがんにかかりやすいか。だいたい予想はついていたと思うが、あらためて数字の意味を確かめてほしい。疾病のリスクはがんだけではない。なにしろ、たばこの煙に含まれる化学物質は4000種類を超えており、そのうち200種類が有害物質。心筋梗塞などの循環器系疾患や肺気腫をはじめとする呼吸器系疾患、消化器系の胃・十二指腸潰瘍など、実にさまざまな病気の誘因になる。 （続きを読む）

がんが脳血管疾患に代わって日本人の死亡原因の第1位になったのは、1981年のことだ。2005年にがんで亡くなった人は32万5941人。死亡者全体108万3796人の30.1％を占めている。日本人のほぼ3人に1人が、がんで死んでいることになる。がん死亡数は男女とも戦後、増え続けている。2005年のがん死亡数は1960年頃と比べると3倍以上。部位別にみると死亡数が多いのは、肺がん、胃がん、肝臓がん、結腸がんの順になっている。 （続きを読む）

宗教や人種や時代を問わず、世界中のどこにでもギャンブルは存在する。賭け事がもたらす興奮は、良くも悪くも人間の根源的な欲望からくるものだろう。だからこそ昔から「ギャンブルは不況に強い」と言われ続けてきた。危険、犯罪といったギャンブルの持つマイナスイメージも、近年は身近なレジャーとして幅広い層に幅広い年代に認知されることで払拭され、競馬場などでは女性や家族連れの姿が当たり前になるほど浸透してきた。 （続きを読む）

景気や生活スタイル、日本人選手の世界的活躍など、さまざまな要因で人気が高低するレジャースポーツの今を追ってみよう。1990年代に人気を博したのはゴルフとスノースポーツだが、ピークから激減している。注目したいのは、スポーツがお金と時間をかけて楽しむ「レジャー」から、より生活に密着した「ライフスタイル」へと転換したことだろう。スポーツが「観るもの」から「するもの」へとスイッチしていることがわかる。頻繁に行われているのは1位が「ヨガ・エアロビクス」、2位が「陸上・ジョギング」。 （続きを読む）

週休2日制を導入している企業が大半を占めるようになったが、国際的にみると日本人の労働時間はまだまだ長い。また、取得できるはずの有給休暇の半分も消化していない。しかし、時間のゆとりはなくても、余暇に対する需要は年々高まってきている。物質面が満たされた現代、次は精神的な充実感を大切にしたいと考えている人が多いようだ。こうした意識の変化は、今後の余暇活動にも大きな影響を与えると予想される。 （続きを読む）

インターネットの無料動画サービスの利用が拡大しており、インターネット動画配信を含む全動画視聴に対する従来型のテレビ放送視聴時間の占める割合は、若年層において6割程度となっています。 （続きを読む）