調査結果の検索結果

環境・社会報告書の一般消費者への到達率(認知・閲読状況)は45.8%と対象者の約半数近くが報告書の存在を知らない。その一方、一般消費者にとって関心の高い環境問題として、「地球温暖化」は81.6%と多数の関心事となっている。また、本年開催される洞爺湖サミットや「不都合な真実」等の環境問題を題材にした話題がマスメディアへ露出される機会が高まったことを背景に、2005年の調査時と比較すると、未婚の20代以下で17.5%も上がっており若い年齢層での温暖化への関心が急上昇している。 （続きを読む）

女性が社会で活躍することが一般的となっているなか、実際に女性が働きやすい環境にあるか聞いたところ、男女共に約4割が「働きやすいと思わない」と答えた。半数近くの人が「会社の制度が充実していない」、「男性社会が根強く残っている」などを理由として挙げた。まだまだ女性が活躍する場が満足するものになっていない現状がうかがえる。 （続きを読む）

読売新聞とgooリサーチが共同で実施した食生活に関する調査結果を元に、読売新聞本紙にて、～［食ショック］縮む胃袋～として連載された（全５回）。 （続きを読む）

大学が講義内容をWebサイトで公開する取り組みに関して定点調査を行っている。第2回目となる今回は、前回以上に大学の講義を公開する取り組みが高く評価され、こうした取り組みを利用したいと考えている人も8割を超えた。また公開を希望する講義の分野は実用性の高いものを挙げた回答者が多く、公開する講義数の充実や講義内容の分かりやすさなど、多くの期待を集めていることが明らかとなった。 （続きを読む）

財団法人日本産業デザイン振興会とgooリサーチは、現代社会における生活者のデザインに関する意識を様々な角度から把握するために、共同調査を実施した。第1回目は、生活者のデザインに対する全体イメージを把握することを目的に実施し、各世代を通して72%がデザインに興味を示すことがわかった。 （続きを読む）

冬休み・年末年始の主な過ごし方を尋ねたところ、７１％と大半の人が自宅で過ごすと回答し、家族と自宅などでゆっくりと過ごす風景が浮かび上がった。実家などに帰省する人も１９％を占めた。国内旅行、海外旅行を予定している人はそれぞれ５％、３％だった。 （続きを読む）

教育機関での学習を希望する人に、各種学校へのニーズについてアンケートを行った。学びたいと考えている教育機関が実際の授業ビデオをインターネットで公開していた場合に、これから進学・受講したいと考えている人のうち8割以上が視聴したいと回答し、具体的な授業内容のインターネットでの公開を求めていることがうかがえる結果となった。 （続きを読む）

イントラ導入企業に勤めている人のうち約4割の人が2時間以上これを利用している中、Web2.0の技術が企業内でも利用され始めている。社員が期待する効果は業務の効率化と社員間でのナレッジ共有、交換、活用や経営層との双方向コミュニケーションであることがわかった。 （続きを読む）

社会保険庁が広告やホームページで発信している「年金の記録が訂正された例」に関して尋ねたところ、発信情報の到達状況が低いことがわかった。また、85.2％が社会保険庁の情報提供を不十分と考えており、現在の取り組みについても84.4％が低い評価をしている。 （続きを読む）

就業層を対象に本格的な高齢化社会、格差社会を迎える日本の企業で働く個人が、今何を考え、組織に何を求めているか、また、どの程度の満足感があるのか、調査しました。 ＜ポイント＞ 約6割のビジネスパーソンが... （続きを読む）