調査結果の検索結果

ここ数年、フリーペーパー・フリーマガジンの勢いが止まらない。駅構内や商業施設など、街じゅうのいたるところに配布のためのスタンドが設置され、さまざまな媒体が簡単に手に入るようになっている。日本生活情報紙協会が実施した「第3回全国フリーペーパー実態調査」によると、全国950社から1200のフリーペーパー・フリーマガジンが発行されており、総部数は2億9375万1880部に達している。 （続きを読む）

まずは、日本人の食生活をチェックしてみよう。手がかりにするのは、厚生労働省の平成16年国民健康・栄養調査結果の概要だ。最初に、循環器系の大敵、食塩。厚生労働省が定めた「健康日本21」での摂取量目標値は1日成人10グラム未満。2004年は10.7グラムと惜しいところまで落ちてきたが、10グラム以上摂っている人の比率をみると55.7％にもなる。次は、エネルギーを脂肪から摂取している比率を見る脂肪エネルギー比率。 （続きを読む）

病院が減り続けている。厚生労働省の医療施設調査によれば、1990年には全国で1万96軒あった病院が、2005年には9026軒になっている。15年間で1000軒以上の病院がなくなっているのだ。これは20床以上の入院施設を持つ病院に限ったことで、入院施設が20床未満か入院施設がない一般診療所や歯科診療所は逆に増えている。 （続きを読む）

日本の人口問題を語るとき、初めて人口の自然減を体験した2005年はターニングポイントとして記憶されるだろう。今後44年間で3260万人、1年平均すると約74万人減ることになる。静岡市規模の都市が毎年一つずつ減っていくことになる。労働力人口の減少は経済成長率にマイナスの影響を及ぼす。出生数の減少により若年労働者は減りつつある。労働力人口は高齢化しながら減っていくことになる。人口の減少が日本の社会に及ぼす影響は不透明だが、新しい経営戦略、新しいビジネスモデル、新しいマーケティングが求められることは間違いない。 （続きを読む）

この「モバイルリサーチ with goo」では、gooリサーチとjapan.internet.comが共同で、携帯電話を活用したリアルタイムアンケートを定期的に行い、その結果を発表している。 今回は第... （続きを読む）

企業において「研究開発」を担当するビジネス・モニターを対象に技術の応用可能性に関する調査を行った結果、約8割の回答者が自社が開発した技術の新たな適用分野や利用法を見つける必要性を感じています。 （続きを読む）

約8割の回答者が「健康食品」の利用経験がありと回答しました。多くの消費者に「健康食品」が広く浸透していることが分かりました。利用のきっかけとなった情報源として「テレビ番組を見て」「インターネットを見て」「家族・親族から勧められて」が挙げられました。また、「健康食品」の利用に関する不具合・不満等の経験を質問したところ、利用者の約4割が「期待していた効果が得られなかった」と回答しました。 （続きを読む）

ジェネリックの普及が加速しない理由としては医者が採用していない点、メーカーやその品質、効能に対する不安が挙げられ、その不安から医者が処方しないことをそのまま受け入れている実態が見受けられる。 （続きを読む）

ワンセグ対応の携帯電話を現在利用している人は3.4％に過ぎないが、今後利用したいと思っている人は57.2％と、保有（購入）意向が高いことが明らかになった。保有（購入）意向理由は「電車等での移動中にもテレビを見たい」が最も多く、次いで「映像、音声の品質が良い」を理由に挙げた人が多かった一方で、災害時の情報収集手段として期待が高いことも分かった。 （続きを読む）

今年の夏のボーナスについて、個人として自由に使える割合をたずねたところ、「ほとんど自由に使えるお金はなし」が最も多かった（31.1％）。世帯別の内訳を見ると、子どもがいる世帯では自由に使える割合が低く、子どもの有無による二極化傾向が表れていることが分かる。 （続きを読む）