～環境に配慮した生産方法の認知・理解が進んだ消費者は、定価に対して最大16％の上乗せを支払う傾向～
費やす 共同調査 NTTデータ経営研究所との共同調査
本調査は、環境負荷の低減に貢献する農業や水産業の認知度、その食品に対する追加支払い意欲（価格受容度）、消費者の購買行動の要因を明らかにし、普及促進策を検討することを目的に実施しました。 その結果、食品の環境配慮の取り組みに関心を持つ消費者が一定数存在し、取り組みを認知し理解している人ほど価格受容度が高いこと、ふるさと納...
調査結果
公開中の調査結果
働く
自主調査
「従業員満足度調査に関する調査2024」の調査結果
～アンケートツールの活用が大きく進む～
従業員満足度調査を企業の担当者がどのように実施し、効果や課題を認識しているかを調査し、2023年１月に実施した同調査の結果と比較、分析を行いました。
働く
共同調査 NTTデータ経営研究所との共同調査
働き方改革2024
～賃上げの有無で進む人材流動化 エンゲージメントと定着率向上には「働き方改革」と「ウェルビーイング」の推進が鍵～
本調査では、2024年春闘における企業の平均賃上げ率が３３年ぶりに５％を上回り、継続的な賃上げの動きが活発化していることを背景に、従業員エンゲージメント向上に寄与する賃上げ方法の工夫や、人事施策との連動を明らかにする...
暮らす
共同調査 NTTデータ経営研究所との共同調査
孤独・孤立に関する認知度・イメージ調査
～認知度向上には人助けや援助規範意識の醸成がカギ～
本調査は、人々の孤独・孤立に対する価値観を明らかにし、孤独を感じている人、孤立状態にある人、独りを好む人などに対する有効な対策を示唆することを目的として実施しました。 ■主なポイント １．孤独・孤立対策に関する法律や...
暮らす
共同調査 NTTデータ経営研究所との共同調査
“保険視点”でのZ世代×デジタル戦略の有効性調査
～デジタルネイティブ世代の保険選び：今後主要顧客層となるZ世代の特徴を調査～
費やす
共同調査 NTTデータ経営研究所との共同調査
マイナス金利解除が与える消費者影響に関する意識調査
～金融政策の変化が引き起こす消費者への影響調査 住宅ローン返済への影響も～
遊ぶ
共同調査 NTTデータ経営研究所との共同調査
観光・スポーツ産業のD2Cマーケティングに関する調査
～1割程度存在する“ロイヤル顧客層”がD2Cマーケティングの有望ターゲット～
暮らす
共同調査 NTTデータ経営研究所との共同調査
外国人との共生社会の実現に向けた意識調査
～外国人との関わりを日常生活の延長線上に創出することが関係構築のカギに～
働く
共同調査 NTTデータ経営研究所との共同調査
DE&Iに関する実態調査
～DE＆I推進により人的資本指標やパフォーマンスが向上し、企業価値につながる可能性が明らかに～
働く
共同調査 NTTデータ経営研究所との共同調査
働き方改革2023
～働き方改革に取り組む企業は47.1％も一部企業ではテレワーク廃止の動き リスキリングに取り組む人の半数近くは自身のエンゲージメントが高いと感じる傾向～
自主調査ピックアップ
生きる
「SDGs消費」に関する調査結果
～SDGsを意識した消費経験は約3割、価格負担は3割増までが限度～
実際にSDGs消費の経験は約3割に留まりましたが、好感度・SDGs消費経験いずれも女性はポイントが高く、若者層で価格負担増に対する許容度が高いこともわかりました。SDGsに対しては、女性や若年層を中心とした一定の理解と今後への期待が感じられる結果となりました。
伝える
「ライブコマース」に関する調査結果
ライブコマース視聴者の5割強が商品を購入。分かりやすさと安心・信頼感がポイント
ライブコマース視聴者の5割強が商品を購入。分かりやすさと安心・信頼感がポイント
費やす
「クレジットカード」に関する調査結果
クレジットカードはキャッシュレス決済利用で最多に。カードの使い分けは「ポイント」がカギ
クレジットカードはキャッシュレス決済利用で最多に。カードの使い分けは「ポイント」がカギ
費やす
化粧品購入行動に関する調査結果
～化粧品購入に関して“失敗した”と感じたことがある人は6割～
化粧品購入に関して"失敗した"と感じたことがある人は6割
働く
テレワークと会社満足度に関する調査【前編】
在宅勤務で個人の生産性は向上したが、非対面コミュニケーションによりチームの生産性に課題。また、コロナ禍で就業者の半数が何らかの心身ストレスを感じており、なかでも若手社員に多い
在宅勤務の実施状況と、在宅勤務が業務の生産性と、社員のメンタルや転職意向にどのような影響を与えているのかを中心にレポートします。
調査結果について
最新のIT動向や消費行動についてのアンケート結果や、時事・トレンドの調査レポートを公開しています。データストアにて調査データを無料で提供してる調査結果もあります。NTTコム リサーチの調査結果を研究・レポート等にお役立てください。
自主調査 自主調査
NTTコム リサーチが独自で企画・実施したアンケート調査の調査レポートです。
出典を明記していただければ、自由にご活用いただけます。
- 「NTTコム リサーチ」調べ：出典「NTTコム リサーチ」
- 「gooリサーチ」調べ：出典「NTTコム リサーチ（旧gooリサーチ）」
共同調査 共同調査
大学やメディア等と共同で企画・実施したアンケート調査結果です。
調査結果の転載等につきましては、事前にお問合せください。
トレンド トレンドレポート
消費行動パターン（食べる、住む、学ぶ、暮らす、生きる、働く、費やす、遊ぶ、気になる、流行る・廃る、伝える、守る、病む）に分類し、“旬のテーマ”についての分析・見解をショートレポートの形でご提供しています。
NTTコム リサーチは、平成24年10月1日にエヌ・ティ・ティ レゾナント株式会社からNTTコム オンライン・マーケティング・ソリューション株式会社へ事業譲渡され、平成25年12月9日にgooリサーチより名称変更いたしました。gooリサーチの調査結果（共同調査含む）等についてはこちらまでお問合せください。
