「インターネットや固定・携帯電話等の利用法についてのアンケート」調査結果

国内最大級のインターネットアンケート・サービス「gooリサーチ」（*1）を共同で提供するNTTレゾナント株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：資宗 克行）と株式会社三菱総合研究所（本社：東京都千代田区、取締役社長：谷野 剛）は、「gooリサーチ」登録モニターおよびgooユーザを対象に「インターネットや固定・携帯電話等の利用法についてのアンケート」調査を実施しました。

アンケート調査の有効回答者数25,520名のうち、82.2%の人が「すでにブロードバンド環境を利用している」と回答しブロードバンドの利用が定着しており、「インターネット利用当初よりブロードバンドを利用している」とする回答が30.2%を占めました。また、新たな映像アプリケーションの利用動向・利用意向について調査したところ、自宅などに設置した固定型テレビ電話の利用について74.1%の人が「利用したい」と回答し、このうち「家族や親しい友人との利用」の声が55.4%に上りました。また同様のサービスは「同一県内に在住する相手と利用する」とする回答が47.7%を占めました。さらに、ストリーミングやダウンロードを通じた動画コンテンツの利用で必要とする品質について、「現状のアナログテレビ以上」とする人が81.0%（うち18.3%は「ハイビジョンと同等」と回答）を占めました。

こうした調査結果を解析した結果、ブロードバンド利用の定着を背景に、「近くにいる親しい関係の相手」を対象とした「高品質の映像通信サービス」の利用意向が潜在的に高く、今後インターネット上で流通する主要なトラフィックとして無視できない存在になることも予想されます。

総括

調査結果により、ブロードバンド利用の定着を背景に、日常生活で接触の多い近隣地域を対象とした映像コミュニケーションや画像によるモニタリングへのニーズが高く、また求められる品質は従来よりも高いものであることが分かりました。具体的なサービスとしては、テレビ電話、「見守りカメラ（家庭内の遠隔監視カメラ）」、動画コンテンツのストリーミング・ダウンロードなどが挙げられます。こうしたサービスの利用がブロードバンド環境のさらなる進展によって顕在化し、拡大するにつれて、隣接する県間・地域間を対象とした「地域内で発信−受信されるトラフィック」がインターネット上の主要なトラフィックになっていくことも予想されます。

調査結果のポイント

調査概要

調査結果データ

１. インターネット接続回線環境の利用動向・利用意向

(1) 8割以上の人がブロードバンド環境を導入。サービス別にはADSLの利用が最も多い。

現在利用しているインターネット接続回線環境について、「ADSL」を回答した人が60.5%と最も多く、次いで「FTTH」21.2%、CATVインターネット13.0%と続き、「ダイヤルアップ／ISDN」との回答は5.5%にとどまった。本設問は複数回答可としたため、回答の総和に対して各選択肢の比率をとったところ、82.2%が「ブロードバンド環境を導入している」と回答しており、ブロードバンドの利用が定着していることが分かる。【図1】

(2) インターネット利用開始の当初からブロードバンド環境を導入している人が3割に上る。

現在に至るまでのアクセス回線の変遷については、「ダイヤルアップ／ISDNからADSLへ変更」した人が33.7%と最も多かった。

これを「ダイヤルアップ／ISDN接続」の経験の有無で再集計した場合、経験している人が合計で63.1%（「ダイヤルアップ／ISDNのみ」18.7%＋「ダイヤルアップ／ISDNからADSLへ変更」33.7%＋「ダイヤルアップ／ISDNからFTTH/CATVへ変更」6.5%＋「ダイヤルアップ／ISDN→ADSL→FTTH/CATVと変更」4.2%）なのに対し、同サービスを経験せず「インターネット利用当初からADSLやFTTH等のブロードバンド環境を利用していた」人が合計で30.2%（「ADSLのみ」18.0%＋「ADSLからFTTH/CATVへ変更」5.7%＋「FTTH/CATVのみ」4.9%＋「FTTH/CATVからADSLへ変更」1.6%）に上った。

ブロードバンドサービスの拡大に伴い、「ブロードバンド・インターネットしか知らない」という利用者が増加していることがうかがえる。【図2】

(3) FTTHの利用意向が高く、より高速なインターネット接続を求める声が強い。

今後利用したいサービスとして「FTTH」を挙げる人が39.1%と最も多く、次いで「より高速なADSL」25.3%、「（現状の）ADSL」17.7%と続き、FTTHの利用意向が大きく高まっていることが分かる。すでに多くの人がブロードバンド環境を日常的に利用する中で、「インターネットはブロードバンドで利用するもの」といった認識が形成され、「FTTH」を求める声が増えているものと考えられる。【図3】

２. 新たな映像アプリケーションの利用意向

(1) 固定型テレビ電話の利用意向は高く、特に「親しい人（家族、友人など）」との利用意向が高い。

固定型テレビ電話（自宅などに設置したテレビ電話）の利用については、「親しい人（家族、友人など）とは利用したい（している）」という、特定の相手との通信を求める人が55.4%と最も多く、「特定目的の利用」10.5%、「不特定多数との利用」7.5%に比べると、「家族や親しい友人など、日常的に接触のある（あった）相手」とのコミュニケーションに利用したいという意向が高いことが明らかになった。

本設問は複数回答可としたため、回答の総和に対して各選択肢の比率をとったところ、74.1%が「（目的は問わず）利用したい」と回答しており、利用者の潜在的なニーズが高いことがうかがえる。【図4】

これを職業分類別に見ると「専業主夫および主婦」や「パート・アルバイト」「学生」など、比較的家庭に滞在する時間が長いと考えられる人ほど、親しい人との利用意向が強い。一方「会社・団体の管理職」や「商工自営業」など、比較的マネジメント業務に従事していると考えられる人は、特定の目的への利用も他の職業に比べ幾分か積極的である。【図5】。

(2) 「見守りカメラ」に対しては公共性の高い空間を対象とした利用意向が高い反面、自宅への導入には評価が分かれる。

遠隔監視カメラ、いわゆる「見守りカメラ」の利用について、現在まだ利用していない人の今後の利用意向をたずねた。その結果、対象として「街頭・商店街・スポーツ施設」を挙げた人が70.4%（「ぜひ使ってみたい」と「使ってみたい」の合計）と最も高く、以下病院や託児所などサービス提供を受けている「サービス委託先（病院や託児所など）」（63.6%・同前）、「観光地」（63.2%・同前）と続いた（選択肢のうち「分からない」を除く）。一方「留守宅など家庭内の遠隔監視」は、49.6%（同前）が利用に肯定的、50.4%（「あまり使いたくない」「使いたくない」の合計）が否定的となり、評価が二分した。

公共空間での利用に積極的であることを考えると、「見守りカメラ」自体の利用意向が低いのではなく、主にプライバシーの観点で不安を感じている人が利用を躊躇しているものと考えられる。ただし、それでもほぼ半数は前向きな利用意向を示しており、「安全・安心」に対する関心の高さがうかがえる。【図6】

３. 新たな映像アプリケーションの想定される利用傾向・利用意向

(1) 主たる通信相手の所在地に「同一県内」を挙げた人が、「固定型テレビ電話」で47.7%、「見守りカメラ」では61.1%

固定型テレビ電話の主たる通信相手として、「同一県内」を挙げた人が47.7%（順位付けした結果を指数化して集計した上、「同一市区町村内」、「隣接する市区町村内」、「それ以外の同一県内」の合計）に上った。またこれに「隣接する県間」を挙げた人10.0%（同前）を含めると57.7%（同前）となり、「生活圏（およびその近く）にいる相手」との通信に利用する傾向が高いことがうかがえる。この傾向は、前述の「親しい人（家族、友人など）」との利用意向の高さと符合している。【図7】

また「見守りカメラ」を設置する場所についても、「同一市区町村内」を挙げた人が39.8%（同前）と最も高い。また「隣接する市区町村」「それ以外の同一県内」といった選択肢を合わせた「同一県内」の比率も61.1%（同前）となり、過半数が近隣での利用を想定している。【図8】

(2) 利用時間帯は従来のインターネット利用時間帯よりも早めの「日常生活の時間帯」へ移行

固定テレビ電話の利用時間帯は、「18〜24時」を挙げた人が45.5%（順位付けした結果を指数化して集計）と最も多く、「12〜18時」が32.9%（同前）とこれに続いた。深夜利用は少数で、日常生活の時間帯での利用を希望する声が圧倒的に多かった。【図9】

一方「見守りカメラ」では、「12〜18時」が40.1%と順位付けした結果を指数化して集計）すると最も高く、次いで「18〜24時」が25.1%（同前）と続いた。外出先からの遠隔監視が主な利用目的であると考えられることから、日常生活の時間帯での利用を希望するという傾向の中で、特に留守にすることの多い日中の時間帯での利用意向が高いものと考えられる。【図10】

(3) 映像通信サービス利用時に必要とする品質は「現状のアナログテレビ以上」が6割以上も

サービス利用時に必要とする品質について、「見守りカメラ」では62.8%（「ハイビジョン級の高画質が必要」と「現状のアナログテレビ放送程度の画質が必要」の合計）、また「ストリーミング・ダウンロードでの動画コンテンツ利用」では81.0%（同前）の人が「現状のアナログテレビ以上」の品質を求めるなど、総じて従来よりも高い品質の映像利用を求めている。【図11】

これを年齢別に見ると、「見守りカメラ」と「ストリーミング・ダウンロードでの動画コンテンツ利用」のいずれについても、若年層（特に24歳以下）の方がより高い品質を求める傾向にあることが分かる。これは、若年層ほどインターネット利用開始あるいは、開始して間もない時点で広帯域のアクセス環境を導入しており、PCを利用した動画視聴においても高品質のサービスに慣れていることが影響していると考えられる。【図12,13】。