調査結果の検索結果

全国10代～70代の男女を対象に、今回で5回目となる「映画館での映画鑑賞」について調査を実施しました。調査の結果、10代の鑑賞率と鑑賞本数が増加し、男性10代については過去4回調査の中で最高の鑑賞率となりました。また、直近1年以内で最もヒットした「スターウォーズ フォースの覚醒」では、映画館に足を運んだ60代男性の約2人に1人が観たほか、オリジナルシリーズを知らない20代男性の鑑賞率も高いことがわかりました。 （続きを読む）

2016年4月1日から「電力の完全小売自由化」がスタートし、様々な事業者が電気の小売市場に参入、様々な料金メニュー・サービスを提供する事業者が続々と登場している。これまで自由に選べなかった電力供給会社を、各家庭で電気を購入できるようになったが、実際に変更した人はどのくらいいるのだろうか。5月末時点で電力会社を変更した（申込んだ）世帯は4.4％で、変更を検討した世帯は17.5％、63.9％が様子見という結果であった。 （続きを読む）

再就職希望の女性の学習意向スキルと、雇用側企業が求めるスキルとの間でミスマッチが生じており、再就職には企業側が求める能力のスキルアップも考慮すべきであることが推察される。能力・スキルを習得したい場所として「書籍、教材」「通信講座」などが高いが、『正社員』で就業したい方の回答には「大学・大学院」での学習意向もみられる。より専門的な知識や他者との問題意識共有や協働による学習の場所として、大学への期待も伺える。 （続きを読む）

国内MOOCの認知度や利用意向率は年々上昇が見られ、男性は「経済学＆金融」「ビジネス＆マネジメント」等の実務系、女性は「心理学」「音楽・映画」「栄養学」等の生活密着系の講座に人気が集まっている。JMOOC独自の反転学習（対面学習）を受講したい意見や、ネット上で意見交換・質問などをする場を「必要」とする意見が7割に達しており、直接的なコミュニケーションへの希望やソーシャルラーニングとしての必要性が高まってきていることが伺える。 （続きを読む）

インバウンド市場の獲得が今後の優先課題であり、魅力的な市場と捉える回答がともに全体の半数を占め、同市場への関心の高さが伺えます。インバウンド・プロモーション施策として、多言語（英語やその他外国語）でのSNS活用への高い注目が伺える一方で、課題として「情報発信の充実」、「従業員の能力向上」、「観光協会、旅行会社等との連携強化」の３つの課題領域が伺えます。 （続きを読む）

ソーシャルメディア公式アカウントを運用する企業のソーシャルメディア活用率は、全体的に前回調査から横ばいに推移するなか、最も活用率の高い「Facebook」がさらに上昇し、8割に達しました。ソーシャルメディア活用の効果として注目したいのが、「新規顧客数の増加」、「既存顧客のリピート率の向上」、さらに「顧客単価の増加」が上昇している点です。 （続きを読む）

2012年から続く映画館での映画鑑賞の実態を探る調査の4回目。調査の結果、映画館で映画を観る人の鑑賞率は低下し、過去調査の中で最も低い鑑賞率となりましたが、1人あたりの平均鑑賞本数は増加したことが明らかになりました。また、久しく続く「邦高洋低」傾向において、今回調査では、洋画、特に洋画実写映画に復興の兆しがみられ、若年層を中心に鑑賞率が上昇しました。洋画実写映画において、女性向けのタイトルが顕著にヒットする傾向があるなか、「アメリカン・スナイパー」が異例のヒットを遂げた背景を探ると、人口比率の高い男性シニア層を多く取り込めたことが要因として考えれました。 （続きを読む）

2015年2月からスタートしたNTT東西「フレッツ光」の卸売サービス「光コラボレーションモデル」。サービス開始後3ヶ月時点での意識調査を行ったところ、「ドコモ光」「SoftBank光」といったブランド名の認知は進んでいるものの、詳しく知っている人は1割未満。現時点で光コラボを利用している（申込んでいる）のは5％程度。「インターネット料金が安くなる」点に魅力を感じて申込んだ一方で、実際に利用してみると「それほど安くならない」といった厳しい声も。ユーザーの大半は現状に不満がなく、変更手続きが必要な割には思ったより安くならない光コラボの利用意向は想定より高くない、というのが今の実態だ。 （続きを読む）

かつて就業経験はあるが現在働いていない女性に調査したところ、家事・子育て等の阻害要因の他、就業に必要なスキルの不足が理由に挙がった。 （続きを読む）

普段着ることのない高級ブランドの服や、突然の冠婚葬祭に必要な服、自分のセンスに合わせて選ばれた服などを手軽に借りられる「ファッションレンタルサービス」をご存知だろうか。すでに米国などで始まっているオンラインでの「ファッションレンタルサービス」が、日本でどの程度利用されているのか。インターネットコムと NTTコム リサーチでは「ファッションレンタルサービス」に関する調査を行った。 （続きを読む）

デジタルマーケティングの本格的な普及拡大に伴い、アドテクノロジー（ネット広告における配信技術や広告流通の技術）やマーケティングテクノロジーも日々進化しております。WEBマーケティングに携わっている方を対象に調査を実施したところ、マーケティング・オートメーションの認知度は40％を超え、大企業では、効率的なリード獲得と多様な顧客アプローチが求められている現状が浮き彫りになりました。 （続きを読む）

大学の講義をインターネットで無償公開する活動として始まったオープンエデュケーションは国際的には10年以上が経過しており、欧米を中心に拡大を続けているが、国内においても取組みに対する好印象は約9割に達し、MOOCの認知率（21.5％）や利用者・利用意向者の割合（49.5％）も昨年に比べて向上が見られる。 （続きを読む）

タブレットやディスプレイで仮想試着できる「バーチャル試着」が、各ブランドの店舗やオンラインショップで導入されている。来店者は服を着た時のイメージを画面上で確認できるため、何度も試着せずに、お気に入りの服を見つけられるようになる。実際に、どれほどの人が利用しているのだろうか。インターネットコムと NTTコム リサーチでは、「バーチャル試着」に関する調査を行った。 （続きを読む）

近年、「Webアクセシビリティ」という、「Webサイトのバリアフリー対策」の需要が高まっています。「Webアクセシビリティ」とは、高齢者や障がい者など、年齢的・身体的条件に関わらず、誰もがWebで提供されている情報にアクセスし利用できることです。そこで、自社のサイトにどのような「バリア」があるのかを調べる「Webアクセシビリティ診断」について調査しました。 （続きを読む）

無料でデータや画像をアップロードし、他人と共有できるストレージサービス。どれくらいの利用者がいるのだろうか？インターネットコムとNTTコム リサーチでは「ストレージサービス」に関する調査を行った。 （続きを読む）

NTTコム リサーチでは、Twitter利用者を対象とした「Twitterを利用した防災・減災情報に関する調査」を実施した。調査の結果、Twitterを利用した防災・減災情報の活用について、75.6%が役に立つと回答した。また、Twitterのヘビーユーザーは、防災・減災について自ら情報発信する割合が6割以上だった。 （続きを読む）

ソーシャルメディア公式アカウントを運用する企業のソーシャルメディア活用率では、Facebookが約8割、Twitterが5割超と昨年と比べほぼ横ばいであったのに対し、LINE、Google+を活用する企業がいずれも3割を超え活用率が伸びていることが分かりました。 （続きを読む）

2012年から続く映画館での映画鑑賞の実態を探る調査の3回目。調査の結果、女性は「誰かと一緒に観に行く」複数名鑑賞者が多いことや、観た後に、周りの知人に口コミで広める傾向が強いことが分かりました。また、現在公開中で歴史的ヒットとなっている「アナと雪の女王」は、家族連れでの鑑賞者が3割を超えるとともに、直近1年間で「1本のみ」「2～4本」の映画を鑑賞したライトユーザーの鑑賞率が高いことが分かりました。 （続きを読む）

景気回復で就職内定率が改善しているものの、依然として企業側は厳選採用の傾向にあり、就職環境は厳しい状況にあります。その情勢を受けてか、女子大生も現在働いている20代未婚女性も「エキスパート型」人材タイプの志向者が多く、「リーダー型」人材志向者が少ないことがわかりました。 （続きを読む）

スマートフォンやタブレット端末の普及に伴い、ライフスタイルに大きな変化が起きています。その利用実態を調査するために、1,538名から回答を得ました。調査の結果、半数を超える人が自宅でWiFiを使ってデータ通信をする環境が整っているものの、月間のデータ通信量は1GB未満と少なく、月額料金を81.2％が高いと感じています。一方、最近注目を集めている「格安SIMカード」については、7割以上が「サービス内容を知らない」とあまり認知が進んでいない結果になりました。 （続きを読む）