第13回大学のオープン化に関する調査

共同調査 学ぶ

国内のMOOCの受講者は昨年5月に約100万人を超えた。学習時間や場所、その方法も多様化し、学校の授業や会社でなどその利用が増加し生活に浸透しつつあります。 「無料のWEB講座」を求める声は多いものの、「書籍による自主学習」への支持が昨年より回復している点、「MOOCでの対面学習」への受講意向が若干減少している点など、今回の結果から、学習モチベーションの向上につれて、MOOCに対する意識やニーズが洗練され、より一層の効果・内容を求める傾向が推察されます。 学習したい分野は、男性は「ビジネス・実務系」分野の人気が依然高く、女性は心理学のほか「教養系」「生活密着系」の分野への関心が全般的に高くなっています。

AI搭載の自動運転車とIoT活用商品に関する国際調査

共同調査 働く

AI搭載の自動運転車が社会にもたらす効果に対する期待度については、4カ国とも「高齢者・障害者の移動支援」「効率的な運転による燃料費の節約」「重大事故の減少」の3点が高く、日本が最も期待が高い傾向です。しかし自動車の所有者が自動運転機能を搭載した車に追加で支払う価格を聞いた結果では、米国・英国・スウェーデン人は、現在の車の購入価格の約半額までなら追加で支払う意欲がある一方、日本人は現在の車の購入価格の1/4程度の価格しか追加で支払う意欲がないことがわかりました。日本の消費者は他の3カ国に比べて、先端技術に対する期待はより強いものの、先端技術を用いた新しい商品の安全性に対する不安感が高いという結果となっています。

医師と患者のコミュニケーションに関する調査

共同調査 病む

医師から患者への病気や治療方法、薬に関する情報提供については、医師が4~5割は伝えている認識であるのに対して、患者側は3割程度で、十分に伝わっていない認識を持たれています。それらは「信頼関係の構築」「患者の満足度」でも3割程度と低い結果にも繋がっています。情報提供の阻害要因のひとつに「診察時間の不足」があり、「時間を充分設けている」との意見は、医師が4割以上に対して患者は2割半と2割程度の開きが見られます。

日米関係に関する意識調査

共同調査 生きる

雑誌「東洋経済」とインターネットアンケート・サービス「NTTコム リサーチ」は、NTTコム リサーチの登録モニターを対象にアンケート調査を実施しました。11月8日に予定されているアメリカの大統領選挙を前に、トランプ氏とクリントン氏の両候補に対する支持と、日米の安全保障問題への意識を確認する調査を実施しました。

「Webアクセシビリティ」に関する調査

自主調査 伝える

近年、「Webアクセシビリティ」という、「Webサイトのバリアフリー対策」の需要が高まっています。「Webアクセシビリティ」とは、高齢者や障がい者など、年齢的・身体的条件に関わらず、誰もがWebで提供されている情報にアクセスし利用できることです。そこで、自社のサイトにどのような「バリア」があるのかを調べる「Webアクセシビリティ診断」について調査しました。