調査結果の検索結果

一人一人の社員がワーク・ライフ・バランスを実現し、働きがいを持って活き活きと働き続けるために、『ワークスタイル変革』に対する関心が高まっています。朝型勤務、ゆう活からテレワークの普及拡大など、企業のみ... （続きを読む）

インバウンド市場の獲得が今後の優先課題であり、魅力的な市場と捉える回答がともに全体の半数を占め、同市場への関心の高さが伺えます。インバウンド・プロモーション施策として、多言語（英語やその他外国語）でのSNS活用への高い注目が伺える一方で、課題として「情報発信の充実」、「従業員の能力向上」、「観光協会、旅行会社等との連携強化」の３つの課題領域が伺えます。 （続きを読む）

3.11に発生した東日本大震災は、直後に発生した津波や原子力発電所の事故により、私たちの生活に甚大な被害を及ぼし、さらに、今夏の節電やピーク時の電力削減対応策は、ビジネスパーソンの働き方にも影響を与え... （続きを読む）

布団の中での携帯電話/スマートフォンの利用状況については、『携帯電話』において「ほぼ毎日」が2割程度にとどまったのに対し、『スマートフォン（Android）』・『スマートフォン（iPhone）』はどちらも5割を超え、利用状況に顕著な差があらわれました。また、利用する機能・コンテンツについては、携帯電話・スマートフォン共通して「メール」が最も高い結果となりました。 （続きを読む）

深刻な雇用危機を迎えている日本の企業で働く就業者（正社員）に対し、企業で働くことについてどのような意識を持っているかを尋ねた。 ＜ポイント＞ 年収に対する不足感は、「200万円未満」が全体で76.2％... （続きを読む）

深刻な雇用危機を迎えている日本の企業で働く就業者（正社員）に対し、企業で働くことについてどのような意識を持っているかを尋ねた。約3人に1人が、「定年まで現在の会社で働き続ける意向あり」という結果となっ... （続きを読む）

日本人は6年以上学校で英語を勉強してきたにもかかわらず、苦手意識を持っている人が多い。実際ＴＯＥＦＬでは、アジア地域でも最低レベルだ。その反動か、語学ビジネスが盛況。また、「語学は早いうちから習わせたほうがよい」と考える親が増えて、3歳から中学生までの子どものうち20％が「英会話・英語教室」に通っており、今後習わせたいお稽古としても21％でトップとなっている。最近は小学校でも英語学習を実施している学校が多く、2007年度には公立小学校の97.1％で英語活動を行っている。英語嫌いの子どもを生み出さないようなプランで英語義務化を推進してほしい。 （続きを読む）

金融危機以前に50代以上のビジネスパーソンを対象に行った調査によれば、預貯金以外の資産運用を行っている人は44％。その手段は「株式投資」（62％）と「投資信託」（52％）であった。サブライム問題が表面化して以降、投資から預貯金への再シフトが起こったものの、日本証券業協会によれば、投資環境が悪化している中でも口座数は毎月増加傾向にあるという。こうした環境下での個人金融資産のスタンスは長期投資であるということ。この前提を踏まえ、自らの金融資産を守るためにも金融リテラシーを高めることが不可欠といえる。 （続きを読む）

企業におけるeラーニングの導入率は29.0％となっている。学習分野では「IT」、「自社業務スキル」が多く、自社開発のeラーニングサービスが42.6％と最も多い。eラーニングのメリットは「受講者のペースに合わせた学習ができる」が多く、デメリットは「一人でパソコン等に向かうため緊張感が保てない」となっている。モチベーション維持策としてeラーニングの効果があると回答した企業は62.0％と、維持策を実施していない企業の37.4％よりも24.6ポイント高い結果となった。 （続きを読む）

メタボ検診義務化を目前に、ビジネスパーソンの「メタボ」に対する意識は非常に高く、７割以上がメタボ対策の必要性を感じるという結果となった。 （続きを読む）