調査結果の検索結果

調査の結果、直近1年以内に映画館で映画鑑賞をした人の割合は40.3％となり、2015年調査から続いた減少傾向から5年ぶりに40％台に回復しました。大ヒットを記録した「ボヘミアン・ラプソディ」は、男性では40代50代、女性では50代60代の鑑賞率が最も高く、「クイーン」の活躍を知る世代が映画館に足を運び、人気を支えたことがわかりました。 （続きを読む）

AI搭載の自動運転車が社会にもたらす効果に対する期待度については、4カ国とも「高齢者・障害者の移動支援」「効率的な運転による燃料費の節約」「重大事故の減少」の3点が高く、日本が最も期待が高い傾向です。しかし自動車の所有者が自動運転機能を搭載した車に追加で支払う価格を聞いた結果では、米国・英国・スウェーデン人は、現在の車の購入価格の約半額までなら追加で支払う意欲がある一方、日本人は現在の車の購入価格の1/4程度の価格しか追加で支払う意欲がないことがわかりました。日本の消費者は他の3カ国に比べて、先端技術に対する期待はより強いものの、先端技術を用いた新しい商品の安全性に対する不安感が高いという結果となっています。 （続きを読む）

調査の結果、今年公開された「グレイテスト・ショーマン」をはじめ、近年のミュージカル映画のヒットの背景で、20代女性の鑑賞率が特に高いことがわかりました。また、利用が広がっている有料動画配信サービスについては、映画館での映画鑑賞との関係を確認したところ、映画館での鑑賞本数が多いほど、動画配信サービスの利用率が高まる傾向がみられ、両者は競合関係というより共存関係にあると考えられます。 （続きを読む）

gooリサーチでは、「gooリサーチ」登録モニターと、イギリス、オーストラリア、スペイン各国の提携モニターを対象に、「2020五輪開催地」に関する調査を実施しました。調査の結果、五輪開催により生まれる効果として、国内では「観光客の増加」が最も期待されるものとなりましたが、過去の開催国であるイギリスでは「自国で開催することの誇り」が最も実感されていました。また、五輪開催の際にアピールしたいものとして、国内では「美味しい食べ物」が1位となりましたが、海外が五輪開催地に期待するものは「人々の情熱と熱狂」が最も多く、国内と海外とで差異が見られました。 （続きを読む）

海外生活全般の総合的な満足度について、約7割が満足と回答しており、全般的に満足度が高いことが分かりました。個別満足度でみると、満足の割合は「住宅」が約6割と高い一方、不満は「食生活」となり3割半ばでした。具体的な不満として「日本の食材の入手が困難」などが挙げられています。生活全般の総合的な満足度に影響を与えている要因を把握するため共分散構造分析を行ったところ、「住宅」や「食生活」「地域住民との関係」を要素とする『快適度』が最も大きな効果を与えていることが分かりました。 （続きを読む）

読売新聞とgooリサーチが、「乗ってみたい外国車ブランド」は何かをたずねました。 （続きを読む）

2007年10月1日現在、3カ月以上を海外で過ごす日本人の長期滞在者と永住者を合わせた海外在留邦人数は108万5671人。1987年に50万人を、2005年には100万人を突破し、その数は政府の統計開始以来一度も減少していない。国別でみると、アメリカが37万4732人と全体の約4割、次いで中国、イギリスと続く。滞在者は、民間企業のビジネスマン、留学生・研究者、国際機関従事者などが多い。海外長期滞在といえば、定年後のシルバー世代の「ロングステイ」も最近話題。今後も世界にはばたく日本人の数はますます増えていきそうだ。 （続きを読む）

『英タイムズ紙』別冊高等教育版が発表した「世界トップ200大学」で、100位以内に入った日本の大学はわずか4校。教育再生会議は、10年以内に日本の大学が上位30校に5校入ることを目標としたが、現実的には厳しい。日本は、教育費の公的支出が少なく、ＯＥＣＤ加盟国28カ国中、最下位。そのうえ、海外の有名大学の整った研究環境に魅力を感じる研究者の海外流出も多い。日本の大学への留学生は、アジアおよび近隣諸国で9割以上を占め、欧米からの留学生はほとんどいない。国際社会で通用する優秀な人材を輩出することが日本の大学の使命である。 （続きを読む）

日本の新設住宅着工戸数は毎年約110万戸で推移している。日本では欧米に比べて中古住宅流通のシェアが極端に低いので、毎年これだけの新設住宅が建築されても余りすぎることはない。日本で中古住宅の需要が少ないのは、欧米では適切な修繕を施した住宅であれば価値が上がり財産となるが、日本の住宅はきれいに住んでいても建物の時価が築15年程度でほぼゼロになってしまうから。地価、教育費が高く建物にコストをかけられないという面もあるが、今後は日本でも住宅の資産家を論議する必要がある。同時に、街並みという問題も考えていかなければならない。 （続きを読む）

財団法人日本産業デザイン振興会とgooリサーチは、現代社会における生活者のデザインに関する意識を様々な角度から把握するために、共同調査を実施した。第1回目は、生活者のデザインに対する全体イメージを把握することを目的に実施し、各世代を通して72%がデザインに興味を示すことがわかった。 （続きを読む）