調査結果の検索結果

手帳や携帯電話、PCアプリケーションに卓上カレンダーなど、スケジュール管理ツールは多種多様だ。ただ道具は常に進化しているが、難しいのは年間を通して使い続けることだったりする。インターネットコムとgooリサーチが行った調査によると、スケジュール管理ツールを途中で使わなくなってしまう理由トップ3は、「利用し忘れたまま時間が経ってしまった」、「利用していた道具が使いにくかったから」、「スケジュールを管理するほど予定がなかったから」だった。 （続きを読む）

調査対象業種（インターネット、携帯電話、鉄道、長距離交通）の中で、「総合満足度」がもっとも高い業種はインターネット。しかしながら、「継続利用意向」はインターネットが調査対象業種の中でもっとも低く、転換可能性が高い業種であるといえます。 （続きを読む）

秋冬用の化粧品が店頭を華やかに彩る季節になった。読売新聞とＮＴＴレゾナントが共同で実施した消費者モニター調査で、20歳以上の女性に、日ごろ化粧品を買う場所を聞いたところ、6割超がドラッグストアと答え、通信販売も半数近くが利用していた。 （続きを読む）

約8割の回答者が「健康食品」の利用経験がありと回答しました。多くの消費者に「健康食品」が広く浸透していることが分かりました。利用のきっかけとなった情報源として「テレビ番組を見て」「インターネットを見て」「家族・親族から勧められて」が挙げられました。また、「健康食品」の利用に関する不具合・不満等の経験を質問したところ、利用者の約4割が「期待していた効果が得られなかった」と回答しました。 （続きを読む）

生活家電製品は、人間が常識的な生活をおくるうえで、毎日必ず使うものだ。そしてデジタル機器とは違って仕事や趣味に左右されるものではない。家にあって当たり前、きちんと動いて当たり前の生活家電製品を、使って... （続きを読む）

家庭用一般製品（家具や住宅関連の製品・衣類等・家電製品・その他消耗品等）に関するトラブル発生時の「情報収集」は、約4〜5割が「製造業者に問い合わせる」と回答しています。また、情報源としての各媒体の信頼度に関しては、「新聞」「テレビ」「インターネット上の情報」は約7割から信頼されています。特に「インターネット」については、製造業者や消費者相談センター自らが豊富な情報をいつでも発信できる媒体であるため、今後積極的に活用することが効果的であると思われます。 （続きを読む）

回答者の8割以上が、新型インフルエンザの流行に対して、不安を持っていることがわかりました。しかし、国や行政機関による説明が十分に行われているとする回答者は、低い割合に留まっています。また、新型インフルエンザの感染が拡大した場合の対応を尋ねたところ、「なるべく控えるようにする」が7割近く占めたことから、適切な情報提供がなされれば感染拡大を防ぐ行動への協力が得られると考えられます。 （続きを読む）

製紙最大手の王子製紙が北越製紙に仕掛けた「敵対的ＴＯＢ（株式公開買い付け）」は不成立に終わった。読売新聞とＮＴＴレゾナントが共同で実施したインターネットによる消費者モニター調査で、自分の勤める会社に敵対的ＴＯＢが仕掛けられたら「反対する」と答えた人が4割を超えた。サラリーマンにとって"黒船襲来"とも映る敵対的ＴＯＢへの抵抗感は根強いようだ。 （続きを読む）

「携帯電話買い替えニーズ定期リサーチ」はインターネットコム株式会社とgooリサーチが定期的にレポートしている。 MNP開始目前ではあるが、ウィルコムユーザーを除いた回答者に「番号ポータビリティ制度が開... （続きを読む）

8割以上の女性が乳がんに関心を示す一方、「日本人女性の30人に1人以上がかかる」「女性のがん死亡原因のトップである」といった乳がんに関する実態を理解している人は約2割にとどまり、依然として乳がんに関する認識が低いという実態が浮き彫りとなりました。また、半数以上の人が乳がん検診の経験はなく、日本人女性の原因別死亡者数は「乳がん」が「子宮がん」の約2倍に及んでいるにもかかわらず、検診受診率は「子宮がん」より下回っていることが分かりました。 （続きを読む）