調査結果の検索結果

終身雇用制度の崩壊、離職率の増加、新卒採用マーケットの活況などが話題になっている。そんな中、今回は「社員がやりたい仕事と現実の仕事とのギャップについて」をテーマに調査を実施し、ビジネスパーソンがどの程度現在の仕事に満足しているのか、また、将来のキャリアイメージをどのように持っているのかを調査した。 （続きを読む）

終身雇用制度の崩壊や離職率が増加している中、企業のエンプロイメンタビリティ（雇用しうる能力）が問われている。そこで今回は「会社のビジョン、戦略の浸透度に関する社員の意識について」をテーマに調査を実施。重要と考えられる会社のビジョンや理念、戦略が実際にはどの程度認知され浸透されているかを調べるとともに、それらが社員に浸透することにより、社員のモチベーションの向上、会社全体の一体感につながるかをレポートした。 （続きを読む）

製紙最大手の王子製紙が北越製紙に仕掛けた「敵対的ＴＯＢ（株式公開買い付け）」は不成立に終わった。読売新聞とＮＴＴレゾナントが共同で実施したインターネットによる消費者モニター調査で、自分の勤める会社に敵対的ＴＯＢが仕掛けられたら「反対する」と答えた人が4割を超えた。サラリーマンにとって"黒船襲来"とも映る敵対的ＴＯＢへの抵抗感は根強いようだ。 （続きを読む）

日本人の平均寿命は82歳（04年時点）で世界一を維持している。長い老後をどう生きるか、生きたいかは多くの日本人の共通のテーマであろう。35歳から59歳の男女を対象とした結果には「やりがい」や「社会貢献」を希望する意見、また「旅行」など老後を積極的に楽しみたいという意見、が目立つ。 （続きを読む）

東京23区に勤務する50代の「埼玉都民」「神奈川都民」「千葉都民」が定年退職後、「職」をどこに求めるのか、どのような職業を望んでいるのか、現在の50代の大量退職は地元の雇用創出につながるのか、といった視点から調査を実施した。総じて、引き続きこれまでの能力を活かせるような職業の機会を定年退職後も望んでいるが、半数から約3分の1が「地元以外」に求めている。 （続きを読む）

「ニート」日本社会にすっかりなじんだ感のあるこの言葉。通学もせず働いてもいない無業者を指し、推計でその数64万人。200万人を超えるフリーターの増加とともに多方面への影響が懸念されている。アンケート結果でも「ニートは社会にとって問題」という共通認識ができていることがわかった。 （続きを読む）

家計は金融資産の安全性を重視。今後も預金や郵貯の保有意向は強い。多額の金融資産を保有する高齢者層の一部では、株式などのリスク資産保有の意向が高め。郵政民営化後も、郵貯は大きく減らない可能性が高い。郵政民営化に最も期待することは、「政府部門全体でのリストラ実現」。 （続きを読む）

男女雇用機会均等法（以下「均等法」）が1985年に成立・制定されて20年たった。この間、働く女性の現場はどう変わったのかを探るため、「読売ウイークリー」とインターネット・アンケート・サービス「ｇｏｏリサーチ」（運営・NTTレゾナント）は共同で今年9月下旬から約1週間かけ、インターネット上で20代以上の働く女性約1万人を対象に意識調査を行った。 （続きを読む）

住民との共生による地域産業の活性化には何が必要なのか。日刊工業新聞社北東京支局は、ＮＴＴレゾナントと共同で一般消費者を対象とした地域産業にかかわる意識調査を実施。住民が求める新しい地域の産業像を探った。 （続きを読む）

「日本のモノづくりに関するアンケート」で、日本人の多くは自国の製造業を高く評価していることが分かった。今後も日本の核となる産業についても、3人に2人がモノづくり産業と答えている。しかし、技術者育成問題・中国の台頭・日本の製造業は"安泰"ではない。 （続きを読む）