調査結果の検索結果

個人のライフイベントと金融取引との相関関係、投資信託などの資産運用商品を購入する動機やきっかけを把握するため調査を実施しました。また、リテール強化の流れの中、イベントに基づいたマーケティング活動への注... （続きを読む）

株式会社MM総研はgooリサーチモニターを使い、全国の就業者を対象とした｢夏のボーナス商戦に関するアンケート｣を実施した。2008年夏のボーナスで購入したいITデジタル家電は、パソコンと薄型テレビが他の製品を大きく引き離して上位を占めた。 （続きを読む）

低金利が続き、国内株式市場も低調、円高で外貨預金なども不調だ。読売新聞とｇｏｏリサーチは、人々がどう資産運用しているかをインターネットでアンケート調査した。全体の４４％が日本円の預貯金以外で資産形成をしていると回答した。年齢が高いほど割合も高くなり、２０代は２９％だが、６０代以上では６２％だった。資産運用の手段は、株式投資と投資信託が多かった。 （続きを読む）

今回の調査結果により、小学生の約6割が日常的に携帯電話を利用し、3割以上が自分専用の携帯電話を使っていることがわかりました。また、携帯電話を持ち始めたきっかけとしては、子ども自身の意向よりも親や学校・塾などの勧めをきっかけにしている割合の方が多いことから、習い事や塾通いなどで自宅を離れる機会が増加していることなどが背景にあることが伺えます。 （続きを読む）

ここ数年、巧妙化するコンピュータウイルスやフィッシング詐欺。「ウイルス対策ソフトの適切な運用」や「詐欺などの手法に関して知識を有すること」で、被害を受けるリスクを低減することができるといわれている。今回、60、70歳代のパソコン利用者に対し、「ウイルス対策ソフトの利用状況」や「セキュリティに関する知識」といった項目について調査を行い、60、70歳代におけるパソコン利用とセキュリティに関する現況について明らかにした。 （続きを読む）

株式会社MM総研は、gooリサーチの会員モニターを使い、全国の就業者を対象とした「冬のボーナス商戦に関するアンケート」を実施した。2007年冬のボーナスで購入したいITデジタル家電トップは薄型テレビ、2位にパソコンとデジタルカメラ、4位は携帯電話・PHS・スマートフォンと携帯型音楽プレーヤーであった。地デジ切り替えや、2008年開催予定の北京オリンピックに向けた購買需要の増加、大画面商品の値下がりによる裾野拡大などを背景に、薄型テレビ人気の盛り上がりを見せる結果となった。 （続きを読む）

「老後に向けて資産運用を行っている」が35％。景気は回復傾向にあると言われているが、まだまだ低金利が続いている。そんな中で、投資信託やFX（外国為替証拠金取引）などが順調に残高を伸ばしている。そこで、老後を見据えた50代の資産運用の実態について調査した。 （続きを読む）

利便性の向上もあって、クレジットカードショッピングは増加傾向にある。こうした信用供与を計画的に用いること自体は何の問題もないが、自己破産件数が増えている。個人に待ち受けている経済的なトラブルは、自己破産のように景気などの影響を受けるものだけに限らず、違法行為や犯罪によって巻き込まれるトラブルも。生活経済事犯については、国民生活センターに寄せられる相談件数の推移をみても増加傾向が顕著だ。さらに普及率の拡大とともに最近急増しているのが、インターネットトラブル。 （続きを読む）

かつて、日本の個人金融資産は、現金と預貯金が中心といわれていた。このため、日本人は安全資産に慣れ親しんでしまった面もある。しかし、かつては60％を超えるといわれた日本の現預金は、他の金融商品に着実にシフトしつつある。 （続きを読む）

団塊の世代というのは通常1947年から1949年の3年間に生まれた世代のことをいう。この3年間の出生数は約800万人。1949年の出生数は約269万7000人、2005年の出生数は約106万人であるから、ざっと2.5倍。ものすごい勢いで人口が増え続けていた。団塊の世代の場合、定年後も仕事は続けたいが、一方でセカンドライフを楽しみたいという意欲も旺盛なのだ。アクティブでアグレッシブな団塊世代のライフスタイルは、定年後のセカンドライフでも変らず、"アクティブ・シニア・ライフ"を謳歌することになるのだろう。 （続きを読む）