調査結果の検索結果

会社員を中心とした社会人のなかで、自ら学習をして自分の能力を高めたいと考えている人は約9割であり、学習方法としては圧倒的に読書が多いなか、通学のほかにもe-ラーニング・ポッドキャスティングなどの利用も。効率的に時間やお金を使うことが求められている。 （続きを読む）

社内向けのWeb2.0サービスを導入しているのは、全体の約1割となり、社内での利用はまだまだ浸透していないのが現状だが、プライベートでWeb2.0サービスを利用している人が、社内でも活用している傾向があることから、今後は社内での利用も期待される。 （続きを読む）

企業に勤務するgooリサーチ・ビジネスモニターを対象に「オフィスデザインに関する調査」を実施しました。最近の企業における傾向として、社員のモチベーション向上を目的にオフィスデザインを改善する動きが多く見受けられます。今回の調査により、全回答者の6割以上がオフィスデザインについて、「社員のモチベーション」、「社員間のコミュニケーション」、「社員の創造性」に有効であると肯定的な評価を示しており、今後コストをかけてでも実施すべきであると前向きな意見が見て取れます。 （続きを読む）

従業員の発明開発の対価にかかわる訴訟が多い中、　「青色ＬＥＤ（発光ダイオード）」に関する訴訟を知っている人は、全体の8割以上である一方、従業員の発明開発への対価を定める特許法35条の改正を何らかの形で知っている人は全体の5割という結果となった。また自分が働く会社の特許法35条に伴う社内規定などの改正について、改正もなかったし会社側からの説明もなかった、わからないとする回答を合わせると7割以上となった。また日本の企業の従業員の発明・開発の対価は低すぎると考えている人が全体の7割以上という高い数字を示した。 （続きを読む）

製紙最大手の王子製紙が北越製紙に仕掛けた「敵対的ＴＯＢ（株式公開買い付け）」は不成立に終わった。読売新聞とＮＴＴレゾナントが共同で実施したインターネットによる消費者モニター調査で、自分の勤める会社に敵対的ＴＯＢが仕掛けられたら「反対する」と答えた人が4割を超えた。サラリーマンにとって"黒船襲来"とも映る敵対的ＴＯＢへの抵抗感は根強いようだ。 （続きを読む）

8割以上の女性が乳がんに関心を示す一方、「日本人女性の30人に1人以上がかかる」「女性のがん死亡原因のトップである」といった乳がんに関する実態を理解している人は約2割にとどまり、依然として乳がんに関する認識が低いという実態が浮き彫りとなりました。また、半数以上の人が乳がん検診の経験はなく、日本人女性の原因別死亡者数は「乳がん」が「子宮がん」の約2倍に及んでいるにもかかわらず、検診受診率は「子宮がん」より下回っていることが分かりました。 （続きを読む）

「スポーツの秋」が到来。読売新聞社とＮＴＴレゾナントが共同で実施した消費者モニター調査によると、仕事を持つ人の9割が運動不足を感じていた。しかし、仕事の多忙や金銭的な負担などを理由に、普段はスポーツをしていない人が多い。一方、回答者の7割超がスポーツ観戦に興味を持っていた。 （続きを読む）

今年の夏のボーナスについて、個人として自由に使える割合をたずねたところ、「ほとんど自由に使えるお金はなし」が最も多かった（31.1％）。世帯別の内訳を見ると、子どもがいる世帯では自由に使える割合が低く、子どもの有無による二極化傾向が表れていることが分かる。 （続きを読む）

昨今「日本人の品格・道徳観」に関する書物が発売され話題となっているが、最近の風潮として、日本人が「礼儀正しさ」や「謙虚さ」を忘れつつあり、各種社会問題の背景、一因になっているとの見方が多いことが明らかとなった。今後の道徳観の維持・回復の施策としては、家庭におけるしつけが期待されているといえる。 （続きを読む）

テレビチューナー内蔵型パソコンを全体の約3割が保有、そのうちパソコンでテレビ視聴する人は7割近い。主にHDDへの番組録画、第2のテレビとして、省スペース対策といったそれぞれのライフスタイルに合った目的での利用が進んできており、今後はテレビ市場シェアの変化の可能性も考えられるが、テレビ機能の不満要素を改善する必要もある。 （続きを読む）