調査結果の検索結果

50-60代ミセスの携帯電話の所有状況は87.1％と高く、メールの利用も「ほぼ毎日」と「週1-2回」を合わせると7割以上となっており、携帯電話が日常的なコミュニケーションツールとなっていることがわかった。また、携帯電話メールの相手は「子ども」（83.0％）、携帯電話の使い方は「子どもに教えてもらう」（42.6％）など、子どもとの接点が多いことが特徴として挙げられる。一方パソコンの今後の利用意向では「写真・映像の整理、編集」や「ブログ・ホームページの開設」など自己表現ツールとしての期待が高まっていることが伺える。 （続きを読む）

「老後に向けて資産運用を行っている」が35％。景気は回復傾向にあると言われているが、まだまだ低金利が続いている。そんな中で、投資信託やFX（外国為替証拠金取引）などが順調に残高を伸ばしている。そこで、老後を見据えた50代の資産運用の実態について調査した。 （続きを読む）

「セカンドライフ」の利用経験率は2.0％で、うち現在利用中の者が0.8％と、まだ少数にとどまっていることがわかります。今後の利用意向者は約3割にのぼりますが、そのほとんどが日本語版のリリース後に利用したいとしています。今後はガイダンス機能の充実など参加のハードルが低くなることやグラフィック表示技術の向上のもとで、こうしたコンセプトのサイトの利用が伸びていくことが予想されます。 （続きを読む）

いわゆるファミコンが発売されて以来、日本の家庭用テレビゲーム分野は急速に拡大し、今や世界のゲーム市場を牽引する存在にまで成長した。据え置き型はソニーの「プレイステーション（PS）」、任天堂の「ゲームキューブ」、マイクロソフトの「X Box」の3強対決で、うちPS2がトップを走っていた。しかしソニーの「PS3」、任天堂の「Wii」が相次いで発売され、勢力地図が塗り替わりつつある。家庭用ゲーム機のトレンドは、据え置き型から携帯型へと移行しつつある。近年テレビゲーム業界で最も注目されているのが、インターネットなどを通じてプレイできる「オンラインゲーム」の急速な広がりだ。 （続きを読む）

より生活を便利にしてくれる「モノ」、俗に「三種の神器」と呼ばれる耐久財だ。1950年代後半ごろにはテレビ・電気洗濯機・電気冷蔵庫がこれにあたり、1960年代後半からは3Cと呼ばれるカラーテレビ・クーラー（エアコン）・カー（乗用車）に変化した。2000年代に入ってからは、薄型テレビ・ＤＶＤレコーダー・デジタルカメラを指す「デジタル三種の神器」。 （続きを読む）

経済指標として用いられるマネーサプライ（通貨供給量）は、日本においては「M2＋CD」が代表的な存在となっている。2006年12月時点の「M2＋CD」は、717兆8944億円。これが、直近の日本の経済活動の根本だ。しかし、最近はマネーサプライの「確からしさ」が揺らいでいる。その理由は、従来の定義に属さない新たな金融商品が登場していること。さらに、クレジットカードや電子マネー、マイレージポイントなどの企業通貨が通貨流通高にも影響を及ぼしていると考えられるからだ。 （続きを読む）

2006年第3四半期末の日本の個人金融資産残高は1495兆139億円。「家計調査（貯蓄・負債編）」の2005年年報によると、全世帯平均による1世帯当たりの貯蓄現在高は1728万円。景気回復の影響もあってか、2004年に比べ2.1％あまり増加している。数字の上では「日本人は貯蓄好き」との説は依然健在のようだ。しかし2000年代に入ると日本の家計貯蓄率は急速に低下している。 （続きを読む）

時間貸し駐車場のサービスが多様化する中、7割を越える人が「空車」駐車場検索サービスを利用したいと答えている。また、携帯電話を利用した駐車位置検索サービスや駐車料金お知らせサービスなど差別化された駐車場が人気。 （続きを読む）

SuicaとPASMOの相互利用の開始や、Edyによるクーポンサービス開始など、おサイフケータイを利用できるシーンが拡大している。一方、携帯電話利用者のおサイフケータイ使用状況はどうなっているだろうか... （続きを読む）

現在の電子マネーの利用はコンビニ、駅ナカで1000円以下の食品を購入するのが中心。少額決済に手軽に利用できる電子マネーのメリットを活かすことが普及の鍵。電子マネー対応PCでのオンラインショッピングによるデジタルコンテンツの購入もその一例となる。 （続きを読む）