調査結果の検索結果

株式会社MM総研は、gooリサーチ会員モニターを使い、全国の就業者を対象とした「夏のボーナス商戦に関するアンケート」を実施した。この夏のボーナス支給額が「昨夏より増加する」と答えた就業者が4.5％に対し、「昨夏より減少する」と答えた就業者は大幅に増加した。今夏のボーナスによる購買意欲について「昨夏と比べ下がった」と答えた就業者は過半数を占めた。景気の低迷がボーナス支給額の減少をもたらし、その結果就業者の消費意欲を著しく減退させていることが如実に表れる結果となった。 （続きを読む）

株式会社MM総研は、gooリサーチ会員モニターを使い、全国の就業者を対象とした「冬のボーナス商戦に関するアンケート」を実施した。2008年冬のボーナス支給額が昨冬より減少すると答えた就業者は18.3％で、購買意欲が減少したと答えた就業者は約半数に達した。また、今冬のボーナスで商品・サービスを購入すると答えた層は36.3％となり、昨冬の44.7％を下回った。景気の後退がボーナス支給額に直接与える影響はまだ少ないものの、就業者の消費意欲は著しく減退していることが如実に表れる結果となった。 （続きを読む）

株式会社MM総研は、gooリサーチの一般消費者会員モニターを使い、｢環境対策に関するユーザー意識調査｣を実施し結果をまとめた。環境対策に力を入れていると感じる「家電・ITメーカー」は、「パナソニック」が断トツのトップで、「環境配慮型商品を提供している」「CMのイメージ」という回答が多数を占めた。2位は「シャープ」、3位は「日立製作所」だった。 （続きを読む）

株式会社MM総研はgooリサーチモニターを使い、全国の就業者を対象とした｢夏のボーナス商戦に関するアンケート｣を実施した。2008年夏のボーナスで購入したいITデジタル家電は、パソコンと薄型テレビが他の製品を大きく引き離して上位を占めた。 （続きを読む）

株式会社MM総研は、gooリサーチの会員モニターを使い、全国の就業者を対象とした「冬のボーナス商戦に関するアンケート」を実施した。2007年冬のボーナスで購入したいITデジタル家電トップは薄型テレビ、2位にパソコンとデジタルカメラ、4位は携帯電話・PHS・スマートフォンと携帯型音楽プレーヤーであった。地デジ切り替えや、2008年開催予定の北京オリンピックに向けた購買需要の増加、大画面商品の値下がりによる裾野拡大などを背景に、薄型テレビ人気の盛り上がりを見せる結果となった。 （続きを読む）

MM総研は、日本版SOX法（今年6月7日に成立した金融商品取引法に含まれる）の対策状況について、インターネットアンケート・サービス「gooリサーチ」の会員モニターである上場企業及び未上場企業に対してアンケートを実施した。調査結果によると、上場企業の74％が日本版SOX法の内容について何らかの知識を持っていることが判明したが、実際に対応を開始している企業は約30％と、2008年4月から始まる会計年度より適用されることを考慮すると、極めて対応が遅れていることが明らかとなった。 （続きを読む）