スポーツに関する調査

共同調査 遊ぶ

「スポーツの秋」が到来。読売新聞社とＮＴＴレゾナントが共同で実施した消費者モニター調査によると、仕事を持つ人の9割が運動不足を感じていた。しかし、仕事の多忙や金銭的な負担などを理由に、普段はスポーツをしていない人が多い。一方、回答者の7割超がスポーツ観戦に興味を持っていた。

「子どもの学力状況」に関する調査結果

自主調査 学ぶ

子どもの学力低下の主な理由として「ゆとり教育の導入による影響」が65.6%と最も高く、次いで「学習内容の質低下」、「教師の質低下」と続き、保護者側の意識としては教育制度上の問題、学校における授業内容及び指導者における質低下等の課題があると実感している。

「家計の金融資産保有意向と郵政の民営化に対する考え方」調査結果

自主調査 費やす

家計は金融資産の安全性を重視。今後も預金や郵貯の保有意向は強い。多額の金融資産を保有する高齢者層の一部では、株式などのリスク資産保有の意向が高め。郵政民営化後も、郵貯は大きく減らない可能性が高い。郵政民営化に最も期待することは、「政府部門全体でのリストラ実現」。

少子高齢化についてのアンケート

共同調査 生きる

毎日新聞がＮＴＴレゾナント社の協力を得て行ったインターネット上でのアンケートで、女性を対象にした「今と何が変わったらもっと子どもを産みたいか」という質問（複数回答）に対し、「子どもがいても働きやすい職場になる」が４３．０％でもっとも多かった。

働く女性の不況に対する意識調査

自主調査 働く

gooリサーチ消費者モニターのうち、就業中の女性を対象に、平成15年2月4日(火)から2月6日(木)にかけてアンケートを実施。本調査では、消費活動のカギといわれる女性の中でも、収入を得ている就業者に対して不況下の意識を聞いた。その結果、93.6％が不況を感じていることが明らかになった。