調査結果の検索結果

新設住宅着工戸数が増加している。住宅需要を後押しする大きな要因が金利や地価の先高感であろう。銀行は固定金利型の住宅ローン金利を一斉に引き上げ、今後、変動金利型住宅ローン金利も引き上げられる予定だ。マンション販売競争が激しくなっている東京都心部でも、「都心回帰がさらに進む」という声がある一方で、「すでに供給過多になりつつある」という指摘もある。少子高齢化社会にあっては土地需要の大きな伸びは期待できないのも事実。今後は住宅の「生き残り」競争が激しくなりそうだ。 （続きを読む）

リノベーション住宅の認知率は全体の3割程度だが、利用意向がある人は6割に達している。魅力となっているのは、コスト面でのメリットおよび間取り・デザインの自由度。一方、耐震性・耐久性を不安に思う声もあがっており、費用面でのメリットや設計の自由度に加え、安全性の確保が求められる。 （続きを読む）

ネットバンキング、ネット証券のサービスが広がりをみせているが、今回は、「金融商品購入時におけるPC、携帯電話の利用について」と題して調査を実施。金融商品に関する情報収集や売買におけるPC、携帯電話のウェブサイトの利用状況、利用意向をレポートした。 （続きを読む）

読売新聞とＮＴＴレゾナントが共同で実施した消費者モニター調査で、住宅ローン金利の見通しを聞いたところ、全体の約8割が「上昇していく」と答えた。住宅の新規購入や建て替えを検討している人の4割近くは、住宅ローン金利や地価などの上昇傾向を検討の理由にあげた。金利や地価の先高感が、住宅需要を後押ししているようだ。 （続きを読む）

子どもの学力低下の主な理由として「ゆとり教育の導入による影響」が65.6%と最も高く、次いで「学習内容の質低下」、「教師の質低下」と続き、保護者側の意識としては教育制度上の問題、学校における授業内容及び指導者における質低下等の課題があると実感している。 （続きを読む）

今年の夏のボーナスについて、個人として自由に使える割合をたずねたところ、「ほとんど自由に使えるお金はなし」が最も多かった（31.1％）。世帯別の内訳を見ると、子どもがいる世帯では自由に使える割合が低く、子どもの有無による二極化傾向が表れていることが分かる。 （続きを読む）

有効回答者数43,074名のうち、ネットバンキングを利用している人は75.2%と約4分の3を占めており、十分に普及している。また、ネット専業銀行の利用目的は、ネット上の商取引の資金決済が中心となっており、金融商品の購入については普通銀行よりネット専業銀行の利用割合が少ないことが見て取れる。 （続きを読む）

住宅購入を希望する消費者(購入意向者)の不安として最も多くあげられたのは、「手抜き工事がされないか(77.0％)」であり、「予算内でおさまるか(65.9％)」、「価格 (見積り)が適正か(60.1％)」と続いた。家づくりの場における消費者の工事品質と価格に対する不安・不信感の高さが、改めて浮き彫りとなった。 （続きを読む）

インターネットアンケート・サービス「gooリサーチ」を共同で提供するNTT-Xと株式会社三菱総合研究所は、ポータルサイト「goo」において、子供の、パソコンや電子メールの利用実態や、子供向けサイトの課題などに関するアンケート「子供とインターネットに関する調査」を実施した。 （続きを読む）

株式会社エヌ・ティ・ティ　エックスと株式会社三菱総合研究所は、共同で運営するインターネット・アンケート・サイト「gooリサーチ」の一般参加型調査として「ネット上のマネー・サービスについてのアンケート」を実施しました。 （続きを読む）