調査結果の検索結果

毎日新聞がＮＴＴレゾナントの協力を得て行ったインターネット調査では、コンビニエンスストアの深夜営業規制について、「賛成」４７％、「反対」５３％と、賛否が二分した。深夜のコンビニ利用が「ほとんど毎日」という人で７７％、「週１～３回」で６８％、「月１～３回」で６２％が反対しているのに対し、「ほとんど利用しない」人は５７％が賛成と、利用頻度が高い人ほど反対が目立つ。 （続きを読む）

毎日新聞がＮＴＴレゾナントの協力を得て行ったインターネット調査で、子供に携帯電話を持たせてよいと考える年齢を尋ねたところ、「年齢で制限すべきではない」が５３％と過半数を占めた。「１８歳」が２４％、「中学卒業」が１９％で、小中学生には必要がないと思う人は合わせて４割を超えたが、小中学生の所有を法律や条例で規制することに対しては反対が６２％に上った。 （続きを読む）

２０代の若者は、携帯電話代やネット料金を合わせて月１万円前後を支出する一方、本や新聞といった旧来型メディアへの支出を削りこんでいることが明らかになった。 （続きを読む）

毎日新聞がＮＴＴレゾナントの協力を得て行ったインターネット調査で、新年度から始まった特定健診・保健指導（メタボ健診）を「歓迎する」と答えた人は男性の５９％、女性の７０％に上った。 （続きを読む）

毎日新聞がＮＴＴレゾナントの協力を得て行ったインターネット調査で、小中学校で学習量を増やす学習指導要領改定案を「評価する」が７９％に上った。評価する理由は「自分で考える力が育つ」が４２％で最多で、評価しない理由は「自分で考える力が育たない」が最も多く６４％であった。 （続きを読む）

毎日新聞がＮＴＴレゾナントの協力を得て行ったインターネット調査で、ガソリン、食品などの値上げが「生活に影響している」との回答は「大いに」「多少は」を合わせて９０％に上った。「あまり影響はない」は９％で、「全く影響はない」は１％だった。 （続きを読む）

毎日新聞がＮＴＴレゾナントの協力を得て行ったインターネット調査で、死刑制度について質問したところ、「存続すべきだ」が９０％に上り、「廃止すべきだ」は１０％にとどまった。国連総会は死刑執行の一時停止を求める決議案を採択したが、国内では死刑制度の存続を求める声は根強いようだ。 （続きを読む）

地球温暖化問題について、毎日新聞がＮＴＴレゾナントの協力を得て行ったネット調査で「関心がある」と答えた人は９５％に達する半面、環境を守るための自分の取り組みが十分でないと考える人は８９％に上った。 （続きを読む）

「フード・ファディズム（Food Faddism）」ということばがある。食物への一時的な流行や熱狂を意味する。一般的に、マスメディアなどから流れる食物に関する栄養・健康情報を、過大評価したり過信したりすることを指して使われている。記憶に新しいところでは、突如として一大ブームを引き起こした"納豆"。テレビの情報バラエティ番組『発掘！あるある大事典2』で、「納豆にダイエット効果がある」と放映されたことで、翌日、スーパーの棚から納豆が消えた。 （続きを読む）

自民党は「傲慢（ごうまん）」で「不信」感を抱かせる一方、民主党は相変わらず「未熟」だが「期待」が持てる――。毎日新聞が参院選公示前にＮＴＴレゾナントの協力を得て行ったインターネット調査で、自民、民主両党のイメージを尋ねたところ、自民惨敗、民主躍進となった今回の選挙結果をある程度見通せる数字が出ていた。 （続きを読む）