調査結果の検索結果

2011年3月11日に発生した東北地方太平洋沖地震とそれに続く津波は、東北地方や関東地方の広域にわたり、福島の第一原発事故を含む大規模な被害をもたらした。 この影響で、東北地方はもとより、首都圏の交通... （続きを読む）

かって家庭の中心にあったラジオは、1950年代にその地位をテレビに奪われた。その後、若者向けのメディアを経て、今では中高年に最も好まれるメディアと化しつつある。深夜放送を聴いて育ってきた"団塊の世代"が高齢化してきたという説もあるが、若者向けのにぎやかなテレビに対し、静かに語りかけるようなラジオが好まれるようになったのかもしれない。確かにラジオの国内出荷台数も年々減少傾向にあるが、地震などの災害時になるとその強みを発揮し、頼りになる情報インフラとして評価されている。 （続きを読む）

四川大地震、岩手・宮城内陸地震と、国内外で大きな地震が相次いだ。読売新聞とｇｏｏリサーチは、地震対策について、インターネットでアンケート調査した。地震保険に「入っていない」と答えた人は５５％。「入っている」人は３７％にとどまった。所得税と住民税から、地震保険料が一定額控除される制度について、６４％が「知らなかった」と答えた。制度を知り、「加入に前向きになった」と答えた割合は、「とても」「やや」を合わせて５９％だった。 （続きを読む）

自動車保険の不払い問題を受け、大手損保会社は複雑な自動車保険の特約を削減する方向にある中、ドライバーが情報収集しているのは価格や保険の種類・内容である。特約について理解している人は約7割にとどまった。今後はわかりやすい商品や保険を販売する人の説明の徹底が求められる。 （続きを読む）

住宅の耐震化はどの程度進んでいるのだろうか。一般的に、新耐震基準が導入された昭和57年以降の建物については耐震性があると考えられており、平成15年の国土交通省の推計値によると、住宅の耐震性がないと診断されたのは全体の24.5％となっている。平成17年の調査では、耐震診断や耐震改修を実施したことがある人は、12.3％となっており、最新の調査結果が待たれるが、全体として耐震化に対する意識は低いレベルにとどまっていることがうかがえる。 （続きを読む）

地震などの災害発生をニュース速報などで知ったユーザーは、友人や知人、家族などにどのようにして連絡を取っているのだろうか。 インターネットコムとgooリサーチが行った「災害時に関する調査」によると、半数... （続きを読む）

首都圏への一極集中の問題が指摘されて久しい。東京圏（東京都、神奈川県、埼玉県、千葉県）への転入者数への、ここ数年の転入超過数は毎年10万人程度。1都3県だけで、全国の総人口（1億2776万7994人）の約27％を占める。法人事業税は、全国の約25％が東京に集中しているといわれ、地方との格差も大きな問題になっている。「東京から地方へ人口や諸機能を分散させるべき」とする回答が7割強に上っている。こうした議論は、国民を含め、国のあるべき姿を検討し改革を進めていくべきであろう。 （続きを読む）

ゴミの清掃や地震被災地の支援など、地域や世界のために汗を流すボランティア。やりがいを感じる人も多いのでは。若い人の意識を探ってみました。／少子高齢化や核家族化を背景に、家族の一員としてペットを飼う人が増えています。若い人のペットに対する意識を聞きました。 （続きを読む）

半数近くにのぼる回答者が、すでに第三分野の保険に加入。その背景としては、自身の健康への不安、高度医療化に伴う自己負担増、保険制度改革に伴う自己負担増への懸念などが作用。 （続きを読む）

日本の社会は10年前と比べて安全かどうかとの問いに85.7％が「危険」と回答。「安全」であると答えたのはわずか1.3％。感じ方は年代によって異なるものの、混沌とする現在の社会情勢の中でそれぞれが様々な形で危機感を覚えていることが伺える。 （続きを読む）