PayPalに関する調査

共同調査 費やす

今年5月に送金仲介サービス「PayPal」についての調査を行ったが、その時点では「PayPal」の認知度は3割強という比較的高い数字となった。 インターネットコムとgooリサーチでは、「PayPal」...

「企業におけるTwitter活用状況」に関する調査

共同調査 伝える

日本の企業で広がりをみせつつあるTwitter活用の実態を調査した。2010年に入りTwitter企業アカウントを開始した企業が6割台半ばとなり、多くの企業が導入の初期段階であることが分かった。1000人以上規模の企業で「公式ブログへのアクセスが伸びた」などの『効果あり』が平均7割を超え、企業規模が大きくなる程、活用効果を得ている傾向が強いことが明らかとなった。

第2回　育児と仕事に関する調査

自主調査 働く

6歳以下の子どもを持つ既婚女性が働く理由の第一位は「食費、生活費など家計を支えるため」となり、8割を超えました。また、今後欲しい育児サポート制度として「育児サービス利用料の補助」が最も多かったことからも、厳しい家計状況が伺えました。今年の6月に支給が開始した子ども手当の支給方法については、「現在のまま（年３回でよい）」が最も多く約6割となりました。一方、「分割ではなく、毎月で欲しい」という声も、世帯年収600万円未満では3割以上となりました。

ダイバーシティ・マネジメントに関する調査

自主調査 働く

日本で近年定着しつつあるダイバーシティ・マネジメントについて企業の取り組み実態を調査したところ、9割以上の企業で何らかのダイバーシティ・マネジメントを行っていました。取り組みの成果は「従業員のモチベーション向上」と「優秀な人材登用」が多く挙げられる一方、ダイバーシティという考え方が周知徹底されていない、社員の理解や意識が低いという課題が存在することも明らかになりました。