メディアコミュニケーション力に関する調査結果

国内最大級のインターネットアンケート・サービス「gooリサーチ」(*1) を共同で提供するNTT-X(本社：東京都千代田区、代表取締役社長：中嶋 孝夫)と株式会社三菱総合研究所（本社：東京都千代田区、取締役社長：谷野 剛）は、社団法人 日本広告主協会 Web広告研究会(*2、東京都中央区、代表幹事：真野英明(キリンビール株式会社))と共同で、「メディアコミュニケーション力に関する調査」を実施いたしました。有効回答者数は1,153名でした。

調査概要

調査結果について

回答者属性

調査結果データ

(1) 6割がインターネット利用時に、テレビを「ながら視聴」している。

今回の調査では、インターネットを利用しているときに、6割の回答者がテレビを同時に利用した経験をもつという実態が明らかになった(図1)。テレビに比べると、ラジオの同時利用経験は17.8 %、雑誌は12.9 %、新聞は7.6 %。

これは、回答者の8割が常時接続回線を利用していることの影響も想定されるが(回答者属性4)、回線の常時接続化が進む中、インターネットはテレビを見ながら利用されているという、いわゆる「ながら視聴」の実態が明らかになった。

(2) 7割がテレビ、雑誌の情報を見て、インターネットにアクセスした経験あり。新聞の情報を見てインターネットにアクセスした経験は5割。

テレビ、ラジオ、新聞、雑誌で見た情報がきっかけとなって、インターネットのコンテンツを閲覧した経験については、「雑誌で見た情報からインターネットにアクセスしたことがある」割合が7割と最も高く(68.1%）、次いで「テレビで見た情報から (65.3%)」、「新聞で見た情報から (55.2%)」、「ラジオで見た情報から (15.9%)」と続いた (図2）。

また、逆にインターネットで見た情報がきっかけとなってテレビ、ラジオを視聴したり、新聞、雑誌を見たりした経験については、「テレビを見た (46.7%)」、「雑誌を読んだ (37.2%）」、「新聞を読んだ (14.7%)」「ラジオを聞いた (9.2%)」であった。
いずれも、従来からある媒体(テレビ、ラジオ、新聞、雑誌)で見た情報からインターネットにアクセスする割合の方が、インターネットで見た情報から従来の媒体を見たり、聞いたりする割合よりも高い結果となった。以上のように、インターネットとテレビ、雑誌は、相互に強い影響を及ぼしていることが明らかになった。

(3) ウェブサイト上の広告は、他の電子メール広告やモバイル広告よりも効果的に消費者をキャンペーンに誘導。

今回の調査では、「ウェブサイト」、「電子メール」、携帯電話やPHS等いわゆる「モバイル端末」について、媒体としての評価を比較した。

その結果、各媒体が「速報性の高いメディアかどうか」に対して、「そう思う」「ややそう思う」と回答した割合は、「ウェブサイト (83.2%)」、「電子メール (60.9%)」、「モバイル端末 (53.3%)」であり(図3)、各媒体が、速報性の高さで評価されていることが明らかになった。

また、広告媒体としての評価について、「その商品・サービスを購入したくなった」経験をたずねたところ、「よくある」「ときどきある」と回答した割合は「ウェブサイト上の広告 (42.8%)」、「電子メール広告 (35.7%)」、「モバイル広告 (5.2%)」であった(図4)。「その商品・サービスに関する資料請求・試用・無料体験をしたいと思った」経験については、「ウェブサイト上の広告 (49.8%)」、「電子メール広告 (40.1%)」、「モバイル広告 (5.8%)」(図5)。また、「キャンペーンに参加・応募したくなった」経験については、「ウェブサイト上の広告 (70.1%)」、「電子メール広告 (60.1%)」「モバイル広告(14.9%)」であり(図6)、ウェブサイト上の広告は、キャンペーンなどの手段を通じ、他の電子メール広告やモバイル広告よりも効果的に消費者を誘導している現状が明らかになった。